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    <title>ミツエーリンクス 海外Webトレンド「BC Thinking」日本語版</title>
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    <updated>2026-08-19T17:19:15+09:00</updated>
    
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    <title>サイト内AI検索を、より賢くする6つの方法</title>
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    <published>2026-08-19T14:46:09+09:00</published>
    <updated>2026-08-19T17:19:15+09:00</updated>

    <summary>企業WebサイトにおけるAI検索ツールは、構想段階から実用段階へと移行しつつあり...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><strong>企業WebサイトにおけるAI検索ツールは、構想段階から実用段階へと移行しつつあります。一部の企業はいち早く、従来のキーワード検索に代えて、より高速で賢く、パーソナライズされた、ChatGPTのような検索体験を提供できるものへと切り替えています。</strong></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/latest-articles/" target="_self">Our Thinking</a>」において2025年9月25日に公開された記事「Six ways to build smarter on-site AI search」の日本語訳です）</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260814_01.webp" width="735" height="421" alt=""></div>
<p class="c-media__caption -small">Silicon Labsのサイト内検索機能 「AskAI」</p></div>

<p>先日開催したBowen Craggs Clubのイベントで、ドイツの総合電機大手Siemensのデジタルエクスペリエンス担当シニアプロダクトマネージャーであるMelanie Mrochen氏と、アメリカの低消費電力ワイヤレス接続のリーダー企業Silicon LabsのIoTプロダクトマネージャーであるLauren Handel氏に話を聞きました。テーマは、両社が自社サイトにおいて、サイト内検索をAIでどのように変革しているのか、何がうまくいき何がうまくいかなかったのか、AIツールに対するユーザーの信頼をどのように構築しているのか、という3つです。</p>

<p>以下では、このディスカッションから得られた6つの学びを紹介します。</p>

<h3>ユーザーを最優先に考える</h3>

<p>SiemensのMelanie Mrochen氏は、次のように述べています。「多くのお客様にとって、当社のWebサイトで必要な情報をすばやく見つけることは、今なお困難です。従来のキーワード検索だけでは、もはや十分ではありませんでした」。</p>

<p>両社が強調したのは、単に流行しているからではなく、ユーザーが実際に抱える問題を解決するためにこそ、AIを導入するべきだという点です。より速く効率的な検索体験を提供することは重要な第一歩ですが、それだけでは不十分です。ステークホルダーのニーズに合わせて設計し、彼らにとって最も関連性が高い情報を表示できるようにすることが求められます。</p>

<h3>初期からステークホルダーを巻き込む</h3>

<p>「部門内など閉じた環境でAIは構築できません」とMelanie氏は説明しました。</p>

<p>Siemensでは、法務・IT・データプライバシー・コンプライアンスといった部門の担当者をプロジェクトの初期段階から巻き込みました。これにより、リスクを早期に発見し、対応できるようになると同時に、社内関係者の理解と協力を得ることにもつながりました。</p>

<h3>ガードレールを必ず用意する</h3>

<p>Silicon Labsは、AIアシスタントを簡単に構築できる「Kapa.ai」と提携しました。その理由について、Lauren氏は次のように話しました。「Kapa.aiは推測で回答しません。わからない場合はわからないとユーザーに伝えます。それが私たちにとって大きな意味を持ちました」。</p>

<p>Siemensは、Groundfogとの協業により、AWSインフラ上で複数のエージェントを組み合わせるアプローチを採用しました。そこでは、拒否リストや参照できるコンテンツを厳格に制限する仕組みを組み込んでいます。両社に共通していたのは、誤解を招く回答を避けるために、透明性と制御に重点を置いていた点です。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260814_02.webp" width="735" height="418" alt=""></div>
<p class="c-media__caption -small">Siemensの製品・サービスに特化したAIサイト内検索のスクリーンショット</p></div>

<h3>コンテンツの質がAI検索の精度を左右する</h3>

<p>AI検索の精度は、その基盤となるコンテンツの質によって決まります。「ユーザーが古い広報系の記事にたどり着いていることが判明しました」とMelanie氏は振り返ります。そして、それを受けてSiemensは古いコンテンツを検索対象から除外しました。</p>

<p>複雑な表や画像は、AIが扱いやすい形式に整えておくことが求められます。最も関連性が高く、最新のコンテンツを優先することで、システムが内容を適切に読み取れるようになります。</p>

<h3>品質を高いレベルで維持するために人が監督する</h3>

<p>Silicon Labsは、ユーザーから「役に立たなかった」と評価された回答をエンジニアがレビューし、モデルに再学習させています。Lauren氏は、「AIツールを導入する際には、常に人による監督が必要です」と述べています。</p>

<p>Siemensは、多言語による自動テストを実施して、エラーを検出しています。これにより、AIツールを検証可能で信頼できる状態に保っています。</p>

<h3>利用を広げるには存在感を高める必要がある</h3>

<p>Silicon Labsでは、サイト内検索機能 「AskAI」をリリースしたとき、単に「AskAI」ボタンを追加するだけでは不十分でした。</p>

<p>「私たちは機能についてきちんと周知し、わかりやすく見せる必要がありました」とLauren氏は語ります。実際に使ってみたユーザーからは、「AskAIは今までどこにあったのですか？　とても気に入りました」といった、好意的なフィードバックが数多く寄せられました。</p>

<p>サイト内検索を変革するには、時間と投資が必要です。しかし、関係する幅広いチームが方向性を共有し、前向きに関与していれば、その実現に一歩近づくことができます。</p>

<p>現在提供されているAIサイト内検索の事例をご覧になりたい場合は、以下のサイトをご参照ください。</p>

<ul>
<li><a href="https://www.siemens.com/global/en.html" target="_self">Siemens</a></li>
<li><a href="https://www.silabs.com/" target="_self">Silicon Labs</a></li>
<li><a href="https://www.aramco.com/" target="_self">Aramco</a>（サウジアラビアの石油・エネルギー大手）</li>
<li><a href="https://www.eni.com/en-IT/home.html" target="_self">Eni</a>（イタリアのエネルギー大手）</li>
<li><a href="https://www.nvidia.com/en-us/" target="_self">Nvidia</a>（アメリカの半導体大手）</li>
</ul>
]]>
        
    </content>
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    <title>企業コミュニケーションの未来 ： オウンドチャネル、ニュースコンテンツ、そしてAI可視性について</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202608/07_1144.html" />
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    <published>2026-08-07T11:44:48+09:00</published>
    <updated>2026-08-07T16:29:30+09:00</updated>

    <summary>国際的に活動する非営利シンクタンクであるThe Conference Board...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><strong>国際的に活動する非営利シンクタンクであるThe Conference Boardが主催した「2026 Corporate Communications Conference」に、Bowen Craggsのコンサルタントが参加しました。さまざまな業界のコミュニケーション部門のリーダーが一堂に会し、AIが形づくる未来では真正性や透明性、企業の評判がどのように変化しているか、議論を交わしました。</strong></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/latest-articles/" target="_self">Our Thinking</a>」において2026年3月23日に公開された記事「Future of corporate communications: owned media, newsrooms and AI visibility」の日本語訳です）</p>

<p>この議論の中から、企業の評判の構築と管理のあり方に大きな変化をもたらす、3つの重要なテーマが浮かび上がりました。</p>

<h2>1. 今やオウンドチャネルが、企業の評判を左右する重要な基盤となっている</h2>

<p>これまで、アーンドメディアは人々の注目を集め、企業に信頼性を与える役割を担ってきました。しかし、AI時代においてはオウンドメディア、特に企業サイトやソーシャルメディアチャネルが、企業の評判につながる権威性と信頼性の土台となっています。</p>

<p>かつてはアーンドメディアが評判を築く役割を担っていましたが、現在はオウンドチャネル上で形成された評判を補強する役割が中心となっています。</p>

<p>この変化は、Bowen CraggsとThe Conference Boardによる最新調査でも示されています。カンファレンス内で発表されたこの調査は、アメリカおよびヨーロッパ諸国のコミュニケーション・マーケティング部門のリーダー167名を対象に実施したものです。この調査によれば、リーダーの60％が「自社の評判構築において最も重要なチャネルは、WebサイトとSNSである」と回答しました。</p>

<p>こうした背景から、企業には事後に対応するコミュニケーションから、先手を打ってストーリーを伝える形へ、転換することが求められています。</p>

<p>そして、企業サイトを「正しい情報の発信源」として位置づけることが重要です。答えを探しに来る検索エンジン・AIツール・ステークホルダーに対して、明確で継続的に更新される、信頼性の高い情報源として機能させる必要があります。</p>

<p>そのうえで、アーンドメディア、外部からの評価、受賞歴、メディア掲載、外部認証などは、オウンドチャネル上で築かれた評判を補強する権威性を示す要素として機能します。これにより、AIシステムは企業の主張を第三者の情報源と照らし合わせて検証できるようになります。</p>

<p>AI検索における可視性は、3つの要素によって形づくられます。1つ目は自社が発信する情報（オウンドメディア）、2つ目は信頼できる第三者が発信する情報（アーンドメディア）、3つ目はそれらの情報がWeb全体でわかりやすく、一貫性をもって構造化されているか、という点です。</p>

<p>例えば、アメリカの半導体大手Skyworks Solutionsは、企業サイトに<a href="https://www.skyworksinc.com/en/About/Awards" target="_self">外部の受賞歴へのリンク</a>を掲載しています。これはGEO（生成エンジン最適化）の観点から重要です。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/202608_01.webp" width="735" height="426" alt="Skyworks Solutionsの認定および受賞歴がわかるスクリーンショット"></div>
<p class="c-media__caption -small">外部機関による受賞歴の掲載は、権威を示す要素として機能します
</p></div>

<h2>2. 企業サイトのニュースエリアは、信頼性と可視性を生み出す情報源</H2>

<p>企業サイトのニュースエリアは、もはやプレスリリースを置くだけの場所でも、更新されずに放置される場所でもありません。今やAIに発見されるための主要な情報源であり、過去コンテンツのアーカイブとしても機能しています。</p>

<p>従来のプレスリリースにとどまらない形でニュースページを進化させることは、人間とAI検索エンジンの双方に、コンテンツを見つけやすく、引用しやすくするための重要なポイントとなります。</p>

<p>アメリカの半導体大手AMDのSVP 兼 最高管理責任者であるRuth Cotter氏は、カンファレンスで「私たちは、見られるためだけではなく、引用されるためにコンテンツを作っています」と述べました。</p>

<p>まずは、人間とAIボットの双方に役立つ、編集メディア型のニュースページを構築しましょう。具体的には、次のような取り組みが求められます。</p>

<ul><li>重要な発表に関連する情報やコンテンツへのリンクを網羅する</li>
<li>ここが情報源だと示すために、自社サイト内に元データへのリンクを配置する</li>
<li>本文から抜粋した見出し・画像・リンク・参考文献・統計データなど、より充実した編集要素を盛り込み、標準的なプレスリリースの枠を超える内容にする</li>

<p>構造が明確で、事実に基づき、出典が明記され、十分な情報を含むプレスリリースやニュース記事は、検索結果に表示されたり、ジャーナリストに参照されたり、AIが生成する要約に引用されたりする可能性が高まります。</p>

<p>編集要素を盛り込んだプレスリリースの例として、<a href="https://www.bosch-presse.de/pressportal/de/en/news/" target="_self">ドイツのエンジニアリング大手Bosch</a>の事例をご覧ください。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260801_02.webp" width="735" height="571" alt="Boschのプレスリリースの例"></div>
<p class="c-media__caption -small">人間味のある引用文を盛り込みつつ、構造を整えたプレスリリース</p></div>

<h2>3. AIは、新たに考慮すべきステークホルダー</h2>

<p>コミュニケーション担当チームはこれまで専門家として、求職者・従業員・顧客・投資家・メディア関係者など、多様な対象者に向けて情報を発信してきました。</p>

<p>そして今、新たに考慮すべきステークホルダーが加わりました。それはAIシステムです。</p>

<p>これらのボットは人間ではありませんが、どの情報を見つけられるか、あるいは見つけられないかが、検索エンジンの順位、AIによる要約、そして社会からの認識に影響を及ぼすでしょう。</p>

<p>この結果、新たな課題が生まれました。人間は「信頼できる、透明で、魅力的なストーリー」を求めます。一方で、AIシステムは「構造化され、わかりやすく、権威あるコンテンツ」を重視します。そのため、自社のチャネルで発信するコンテンツは、人間とAIの双方に対応できるものにする必要があります。</p>

<h2>ここから得られることは？</h2>

<p>ビジネスで成功するために、コミュニケーション担当者の存在は、これまで以上に不可欠なものとなりました。同様に、自社が保有するチャネルの重要性も、かつてないほど高まっています。Ruth Cotter氏は、次のように述べました。</p>

<blockquote>「コミュニケーションは、社会が物事をどのように理解し、何を信頼するかを形作ります。AI時代において、それは単なる責任ではなく、貴社の競争優位性そのものです」</blockquote>

<p><br />
Bowen Craggsでは、企業のデジタル部門向けにAI検索における可視性を診断するサービスを開発しました。このサービスでは、AIを活用した検索環境において、企業や組織がどのように表示されているかを評価します。あわせて、自社のチャネルを通じて可視性を高め、長期的な信頼性と権威性を構築するための、明確で実践的な指針を提案します。</p>

<ul>※ Bowen Craggs社の「企業のデジタル部門向けにAI検索における可視性を診断するサービス」について、詳しくは日本市場におけるパートナーである、ミツエーリンクスに<em><a href="https://info.mitsue.co.jp/public/application/add/5491" target="_self">お問い合わせ</a></em>ください。</ul>]]>
        
    </content>
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    <title>AI検索の最近の進歩が、信頼性・コンテンツ・可視性に与える影響</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202606/30_1122.html" />
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    <published>2026-06-30T11:22:55+09:00</published>
    <updated>2026-06-30T13:54:19+09:00</updated>

    <summary>ChatGPTからサイト内検索ツールに至るまで、AIを活用した検索を、もはや組織...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><strong>ChatGPTからサイト内検索ツールに至るまで、AIを活用した検索を、もはや組織が試験的に導入する段階は終わりました。</strong></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/latest-articles/" target="_self">Our Thinking</a>」において2026年2月12日に公開された記事「What recent advances in AI-powered search mean for trust, content and visibility」の日本語訳です） </p>

<p>この1年の間に、多くの企業が試験的な段階から実際の導入段階へと移行しました。そして、ユーザーがAIを活用してオンラインで情報を検索し、利用する体験を改善しようとしています。</p>

<p>先日開催したBowen Craggs Clubのイベントで、Bowen CraggsのCEOであるScott Payton氏は、カナダのエンタープライズ向け検索ソリューション企業<a href="https://www.coveo.com/en" target="_self">Coveo</a>の、EMEA地域マネージング・ディレクターであるNick Bowles氏、グローバル顧客管理部門シニア・バイス・プレジデントのPriscila Garcia氏と対談しました。そして、「AIを活用した検索は、何が変化したのか」「企業は、どの分野で成果を上げているのか」「企業のコミュニケーション担当者は、何に注力すべきか」について議論しました。</p>

<p>以下に、その議論で得られたポイントを5つ紹介します。</p>

<h2>1.	AI検索が、信頼と評判を形成しつつある</h2>

<p>「サイトのどこで情報を探しても、一貫したトーンで、出典が明確な回答が得られるようになれば、ユーザーは『この会社の情報は信頼できる』と感じるでしょう。そして、繰り返しサイトを利用するようになります」と、CoveoのPriscila Garcia氏は述べました。</p>

<p>AI検索において信頼を得るための方法は、以下の3つに集約されます：</p>

<ul>
<li> 自社サイトが適切な情報源になること</li>
<li> 信頼性の高いコンテンツを優先すること</li>
<li> わかりやすくサイテーションを示すこと</li>
</ul>

<p>この3つを組み合わせることで、企業ブランドの一貫した表現を守りやすく、最新で検証済みの情報を発信しやすくなります。以前、Scott氏が指摘していたように、「信頼できる情報源として機能するコンテンツ」は「戦略的なビジネス資産」となります。</p>

<p>これは企業のコミュニケーション担当者にとって、自社による情報発信を主導していく絶好の機会です。ポリシーや価値観、メッセージを、公式で透明性が高く、検索しやすいコンテンツとして公開しておくことで、ユーザーがどこで検索しても、ブランドが正確に表現されることにつながります。</p>

<h2>2.	コンテンツの基盤に投資する</h2>

<p>「AIに読まれる前提で、知識（情報）を構造化しておきましょう。その関連性は固定的ではなく、文脈に応じて動的であることを確保してください」とNick Bowles氏は述べました。さらに、「成功を収めるのは、文脈に基づいた根拠を示しながら、効果的にメッセージを発信できるブランドです」と続けました。</p>

<p>現在「ユーザーの目にどれだけ触れるか」は、アルゴリズム対策よりも、構造化され、信頼性があり、機械が理解できるコンテンツを提供することに依存しています。そして、AIモデルは信頼できる情報を優先的に表示しますし、明確で一貫性があり、理解しやすい情報を提供する企業を評価します。</p>

<p>コンテンツを短期的なキャンペーンではなく、ブランドの中核的な基盤として扱うWebチームのほうが、正確性、効率性、そして長期的な「ユーザーの目にとまりやすくなる」という点で、優位に立つでしょう。</p>

<p><i>明確なテンプレート、共通の編集基準、そして曖昧さのない表現は、理解のズレを軽減します</i></p>

<h2>3.	社内サイトを、統合型コンテンツシステムへと刷新する</h2>

<p>「コンテンツは組織内のさまざまな場所に分散しています」とPriscila氏は述べました。そして、それこそが問題の一因となっています。</p>

<p>イントラネット、ポータルサイト、社内のナレッジ源などにコンテンツが分散すると、古い情報、行き止まりのリンク、矛盾した回答といったリスクにつながります。AI検索を効果的に機能させるには、組織が社内コンテンツを統合・監査し、標準化のための措置を講じる必要があります。</p>

<p>Nick氏は「個別最適化されたコンテンツは、ノイズと一貫性の欠如を招きます」と警告しました。明確なテンプレート、共有された編集基準、曖昧さのない表現を用いることで混乱を減らせます。そのうえでAIを活用すれば、コンテンツの不足部分を可視化し、更新が必要な箇所を特定できます。</p>

<h2>4.	ガードレールこそがAIを実用的にする</h2>

<p>AI検索は、人々がそれを信頼している場合に限り、機能します----そしてそのためには、ガードレール※が必要です。</p>

<p class="c-media__caption -small">※	ガードレールとは、生成AIやLLMによる、不適切な回答や機密情報の漏えい、事実無根の情報出力（ハルシネーション）などを防ぐための、システム上の安全対策技術のこと</p class="c-media__caption -small">

<p>Priscila氏は、推測に頼らないAIシステムの重要性を強調しました。答えが不明確または入手できない場合は、その旨を明示すべきです。回答の出典を示し、元のコンテンツへのリンクを提供することで、ユーザーは安心感を得ることができ、リスクも抑制されます。</p>

<p>企業のデジタルコミュニケーション担当者にとって、このことは「透明性が信頼を築く」という、よく知られた原則を改めて確認する機会になるでしょう。企業コミュニケーションに求められる基準は、AIが生成する回答にも適用されるべきです。</p>

<p><i>分析により、ユーザーがどこで苦労しているのか、コンテンツが不足しているのか、そして何を変える必要があるのかが明らかになります。</i></p>

<h2>5.	小さく始めて価値を証明し、その後に拡大する</h2>

<p>多くの成功しているAI検索の取り組みは、まずは限定的でリスクの低いユースケースから始めています。例えば、サイト内検索の改善、社内の業務効率化、ファインダビリティの向上などです。こうした初期の成果は、勢いを生み出し、社内の合意形成を進めるのに役立ちます。</p>

<p>最も重要なのは、AI検索を継続的な改善サイクルとして捉えることです。分析によって、ユーザーがどこでつまずいているのか、どのコンテンツが不足しているのか、何を改善すべきかが明らかになります。そして、時間をかけて取り組むことで、より良いユーザー体験を実現し、組織全体でAIに対する信頼を高めることにつながります。</p>]]>
        
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    <title>SusHi Tech Tokyo 2026参加レポート：日本と世界のイノベーションを加速する、より良いコミュニケーションに向けて</title>
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    <published>2026-06-03T11:19:19+09:00</published>
    <updated>2026-06-03T13:26:26+09:00</updated>

    <summary>通常の投稿とは趣向を変え、本ブログ記事はミツエーリンクスのChristian H...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><strong>通常の投稿とは趣向を変え、本ブログ記事はミツエーリンクスのChristian HBによる特別寄稿です。</strong></p>

<p>2026年4月下旬、私は東京都主催の、アジア最大級のグローバルイノベーションカンファレンス「<a href="https://sushitech-startup.metro.tokyo.lg.jp/" target="_self">SusHi Tech Tokyo 2026</a>」に参加しました。本イベントは4月27日から29日まで東京ビッグサイトで開催され、世界中からイノベーションの担い手となる多様なプレーヤーが東京に集まり、出会い、交流する場となりました。会場には、スタートアップ、投資家、さまざまな業界の大企業、そしてシティリーダーが世界中から集結し、「イノベーション、コラボレーション、そして最新技術を活用して、より良く持続可能な未来を築く」という共通のミッションのもと活発な交流が行われました。この記事では、イベントの概要を紹介するとともに、デジタルコミュニケーションの観点からいくつかの示唆をお伝えします。</p>

<h2>規模と意義：巨大イノベーションプラットフォーム</h2>

<p>3日間にわたる本イベントでは、700社以上のスタートアップが最新のイノベーションを展示し、来場者数は6万人を超えました。会場内のパビリオンでは、<a href="https://sushitech-startup.metro.tokyo.lg.jp/exhibitors/" target="_self">多くの国・地域・大学・日本各地の団体が、それぞれの独自の技術や取り組みを紹介</a>し、つながりの創出を図っていました。さらに、広大な<a href="https://sushitech-startup.metro.tokyo.lg.jp/floormap/" target="_self">会場および周辺エリア</a>では、デモンストレーション、投資ピッチ、各種コンペティション、そしてハイレベルなディスカッションなど、<a href="https://sushitech-startup.metro.tokyo.lg.jp/session/" target="_self">多彩なセッションやアクティビティ</a>が展開され、密度が高く非常に活発なコミュニケーションが行われていました。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260526_01p.webp" width="600" height="422" alt=""></div>
<p class="c-media__caption -small">出典企業・組織のパビリオンと、ピッチコンテストの様子</p></div>

<p>初めて参加した者として特に印象的だったのは、2026年開催において政治リーダーの存在感が非常に強く、地域レベル・国家レベルの双方で「イノベーション × コラボレーション × テクノロジー」が持続的成長の鍵となる戦略として明確に位置づけられていた点です。イベントは東京都知事の小池百合子氏による基調講演で幕を開けました。その後、小池知事は夕刻に再び登壇し、<a href="https://sushitech-startup.metro.tokyo.lg.jp/session/?to=session-419817" target="_self">サプライズの特別基調講演ゲストである高市早苗内閣総理大臣と同じステージに立ちました</a>。両者による共同キーノートでは、イノベーション、グローバルな連携、テクノロジー、そして経済成長に対する政府の多層的かつ強力な支援が強調されました。</p>

<div class="c-media">
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<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260526_02p.webp" width="624" height="228" alt=""></div>
<p class="c-media__caption -small">小池百合子東京都知事によるオープニング基調講演の様子と、小池知事と高市早苗内閣総理大臣が同じステージに登壇している様子。政府レベルでの強力な支援がうかがえました。</p></div>

<p>公式のテーマとしては「都市の未来を形づくること」が掲げられていましたが、実際にセッションに参加し、さまざまなブースを巡る中で感じたのは、その範囲はさらに広く、SusHi Techはむしろ先端技術を活用して多様な社会課題を解決することに重点を置いているという点でした。</p>

<p>私にとって特に重要だと感じられたテーマは、人工知能（AI）、ロボティクスおよびモビリティ、気候テックおよび脱炭素化、スマートシティおよび地域づくり、そしてエンターテインメントおよびクリエイティブテックでした。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260526_03p.webp" width="700" height="600" alt=""></div>
<p class="c-media__caption -small">展示されていた技術の一部を紹介。ビーチ清掃用に改良されたロボット。踊るヒューマノイドロボット。内部に人間オペレーターを搭載したティラノサウルス型ロボット。コンセプトバス。月着陸船「RESILIENCE」。</p></div>

<p>最新技術の体験に加えて、本イベントでは東京都の「Tokyo Tokyo Old meets New」プロモーションの取り組みにあわせて、日本の豊かな伝統文化も体験することができました。会場では茶禅 主宰の竹田理絵氏による茶道のパフォーマンス、歌舞伎俳優 中村鷹之資氏による歌舞伎の上演、そして学生中心のプロジェクトITAMAEとクリエイター・フミコーン氏がコラボした特大オリジナルだるまが紹介されました。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260526_04p.webp" width="665" height="235" alt=""></div>
<p class="c-media__caption -small">茶道・歌舞伎・だるまなど、日本の伝統文化の紹介もありました</p></div>

<h2>日本向けのローカライゼーション、海外市場向けのグローバリゼーション ―「任意」ではなく「戦略」</h2>

<p>ここからは話題を変えて「企業コミュニケーション」についてお話ししていきます。どれほど優れたソリューションであっても、ローカライゼーションとグローバリゼーションが十分でなければ、認知は限定的なままとなり、コラボレーションやオープンイノベーション、そしてスケーラブルな成長は著しく困難になります。</p>

<p>日本市場へ参入し、現地パートナーシップを模索する企業にとって、ローカライゼーションは最終工程ではなく中核的な戦略として位置付ける必要があります。これは製品そのものにとどまらず、オンラインプレゼンス、機械翻訳と人手翻訳の適切なバランス、問い合わせ手段、バイリンガルの名刺、パンフレットやダウンロード可能なPDFといった多言語資料など、あらゆる顧客接点に及びます。</p>

<p>この構図は逆もまたしかりで、これまでエンジニアリングの卓越性や国内市場に重点を置いてきた日本企業、とりわけ大企業やスタートアップにとっては、グローバリゼーションを戦略的優先事項として捉えることが不可欠となります。</p>

<p>日本での成功には、その根底にある文化的文脈への丁寧な適応が不可欠です。これには単なる直訳を超えた言語ニュアンスの理解、UXに対する期待値、情報の構造化、信頼性を示すシグナル、そしてメッセージにおける適切な詳細度・フォーマル度・トーンの調整が含まれます。これらの要素は、デジタルプレゼンスにおいても基盤となる技術と同様に重要です。</p>

<p>たとえ高度に革新的なグローバル企業であっても、Web体験が「進出する国・地域に最適化されたもの」ではなく「外から持ち込まれたもの」と感じられる場合には、成功が難しくなることがあります。例えば入力フォームにおける<a href="https://www.mitsue.co.jp/english/global_ux/blog/201504/16_0951.html" target="_self">住所フォーマットといった細部</a>に至るまで、その影響は現れます。ユーザーが明確さ、信頼性、そして情報の充実度を重視する日本市場では、適切にローカライズされ、綿密に設計されたデジタル体験が重要な差別化要因となります。</p>

<p>この文脈において、オンラインブランディングは極めて重要です。特に新興企業においては、デジタルプレゼンスが最初であり、場合によっては唯一の第一印象となります。実際の商談が行われる前に、関係者はWebサイトを閲覧し、QRコードをスキャンし、ソーシャルメディアを確認し、公開されている情報から信頼性を判断します。</p>

<p>したがって強いオンラインブランディングには、明確なポジショニングとメッセージ設計、一貫性のあるビジュアルアイデンティティ、高品質で構造化されたWebコンテンツ、そして専門性を示すソートリーダーシップが不可欠となります。</p>

<p>さらに、AI主導の情報発見や検索が進化し続ける中で、デジタルプレゼンスの役割はますます重要になっています。ロンドンを拠点とするオンラインコミュニケーションのパートナーであるBowen Craggs & Coが、「<a href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/column/20260116.html" target="_self">Webサイトは真実の母艦（mothership of truth）</a>」と表現するように、ユーザーおよびAIシステムの双方にとって信頼できる、権威ある情報源として機能すべきです。</p>

<p>そのためには、構造化された機械可読コンテンツへの投資、高速でアクセシブルかつモバイル最適化されたデザイン、明確な情報アーキテクチャ、そして人間とAIの双方に効果的に対応するコンテンツ設計が求められます。</p>

<p>関連する課題であり同時に機会でもあるのが、日本のエンジニアリングにおける卓越性をいかにグローバルに伝えるかという点です。多くの企業やプロジェクトは世界水準の技術力と、品質および長期的なイノベーションへの強いコミットメントを有していますが、その強みは十分に発信されていないケースが少なくありません。明確な価値提案、魅力的なデジタルストーリーテリング、アクセス可能な英語コンテンツ、そして強いオンライン可視性がなければ、どれほど高度なソリューションであっても国際的なオーディエンスに見過ごされるリスクがあります。</p>

<p>日本企業が国内市場を超えた成長を目指す上で重要なのは、製品そのものを変えることではなく、その価値を「見える化」することです。Webコミュニケーションを強化することで、技術的な強みをより明確に伝え、ケーススタディやコンテンツを通じてイノベーションを可視化し、グローバル検索やAIシステムにおける発見可能性を高め、国際的なブランド認知を強化することができます。こうした取り組みによって、エンジニアリングの卓越性と効果的なグローバルコミュニケーションとの間にあるギャップを埋めることが可能になります。</p>

<h2>最後に：デジタルおよびWebチームの新たな役割</h2>

<p>SusHi Tech Tokyo 2026は一つの明確な事実を示しています。成功したコラボレーションや技術革新は、もはや製品やサービスそのものだけで定義されるものではなく、それらがどのようにコミュニケーションされ、どのように体験されるかによって大きく左右されるということです。この変化により、デジタルおよびWebチームの役割はこれまでになく戦略的なものへと高まっています。デジタルプレゼンスがグローバルな可視性を生み出し、ローカライゼーションと市場参入を支援し、製品の価値を効果的に提示し、高品質なユーザー体験を通じて信頼を構築するよう確実に設計しなければなりません。さらに重要なのは、複雑なイノベーションを明確で説得力のあるストーリーへと翻訳し、ステークホルダーの期待に応えるだけでなく、それを超える形で提供することです。それにより、意味のある競争優位性を生み出し、成功を導くことができます。</p>

<p>東京都が引き続きグローバルなイノベーションハブとしての地位を強化し、すでにSusHi Tech Tokyo 2027の開催とさらなる拡張が視野に入る中で、成功する企業は単に優れたテクノロジーを構築するだけではなく、それを適切にターゲットオーディエンスへと伝える力を持つ企業になるでしょう。</p>

<p>企業のオンラインプレゼンス、ローカライゼーション、グローバリゼーション、あるいはユーザー中心のデジタル戦略に関してご質問があれば、<a href="https://www.mitsue.co.jp/contact/" target="_self">お気軽にご連絡ください</a>。<br />
</p>]]>
        
    </content>
</entry>

<entry>
    <title>AI検索に向けた、企業ソーシャルメディアの最適化</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202605/14_1653.html" />
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    <published>2026-05-14T16:53:41+09:00</published>
    <updated>2026-08-07T14:33:23+09:00</updated>

    <summary>貴社について知りたい人々にとって、AIアシスタントが最初の接点になりつつあります...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><strong>貴社について知りたい人々にとって、AIアシスタントが最初の接点になりつつあります。</strong> </p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/articles/">Our Thinking</a>」において2025年7月16日に公開された記事「Optimising corporate social media for AI search」の日本語訳です）</p>

<p>貴社のステークホルダーは、ChatGPTやGoogleのAIモード、PerplexityなどのAIツールを活用し、すばやく答えを得ようとする傾向が強まっています。こうしたAIツールが貴社をどのように説明するかは、企業Webサイトやソーシャルメディアに掲載されているコンテンツを含め、AIが参照できる情報に大きく依存します。</p>

<p>つまり、今や企業のソーシャルメディアは、単なるストーリーテリングの場ではなく、各チャネルがAIにとってのデータソースになっているのです。</p>

<p>コンテンツがより具体的で、構造化され、相互にリンクされ、アクセスしやすいものであるほど、AIは第三者ではなく、貴社の公式情報を参照する可能性が高まります。</p>

<p>ここでは、主要なSNSごとの具体的な最適化方法をご紹介します。</p>

<h2>LinkedIn：明確な表現で信頼性を築く</h2>

<p>LinkedInは企業の評判を支える基盤であり、AIにとっては構造化された主要な情報源です。</p>

<ul><li>明確さを重視する：スローガンのように曖昧な表現ではなく、投稿のタイトルやキャプションには正確な表現を使いましょう。AIにはアクセスしやすくて、わかりやすい表現が必要です。</li>

<p><li>従業員をタグ付けする：従業員を特定のトピックに関連付けることで、AIは貴社をその分野の専門的な情報源として認識します。</li></p>

<p><li>長文投稿や記事形式を活用する：長めのコンテンツはインデックスされやすく、参照される機会が増えるため、自社が伝えたい情報をより反映しやすくなります。</li></p>

<p><li>テーマ別の情報集約ページを作る：メインページから派生させた専用のサブページを作ることで、サステナビリティ、キャリア、イノベーションなど、特定テーマの専用ライブラリとして活用できます。</li></ul></p>

<p><strong>ベストプラクティス：Norsk Hydro</strong></p>

<p>ノルウェーのアルミニウム製造大手Norsk Hydroのように、ソートリーダーシップを示すカルーセルや専門記事を活用して発信することで、貴社を業界の先駆者として印象付けやすくなります。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<a href="https://www.linkedin.com/posts/norsk-hydro_what-if-stepping-into-a-pool-could-give-you-activity-7366424767081480193-EwUO"><img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260728_01.webp" width="501" height="582" alt="Norsk HydroのLinkedInの投稿を見る"></a></div>
<p class="c-media__caption -small">Norsk HydroのLinkedInの投稿</p></div>

<h2>Instagram：画像の情報を読み取りやすくする</H2>

<p>AIは画像を「見る」のではなく、付随するテキストを読み取って判断しています。さらに2025年7月以降、Instagramのコンテンツはアプリ外でも閲覧可能になり、Googleにもインデックスされるようになりました。つまり、すべての画像はAIに文脈を提供するチャンスといえます。</p>

<ul><li>意味のある代替テキストを設定する：自動生成テキストに頼らず、画像の内容を正確に説明する必要があります。</li>

<p><li>キャプションを十分に記述する：短い一行だけでは不十分です。「誰が、何を、なぜ」を明確に書くことが重要です。</li></p>

<p><li>意図を持ってハッシュタグを使う：広範囲にリーチするものとターゲットを絞ったものを、バランスよく組み合わせることで投稿が整理され、発見されやすくなります。</li></p>

<p><li>すべてのリールにキャプションを付ける：字幕や画面上のテキストにより、リールやストーリーがAIから認識されやすくなります。</li></ul></p>

<p><strong>ベストプラクティス：Unilever</strong></p>

<p>イギリスの日用品大手Unileverは、Instagramのすべてのリールにキャプションを付け、わかりやすい問いかけによって、ユーザーの関心を引いています。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<a href="https://www.instagram.com/reel/DN0tQE3Zq7U/"><img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260728_02.webp" width="402" height="830" alt="UnileverのInstagramの投稿を見る"></a></div>
<p class="c-media__caption -small">UnileverのInstagramの投稿</p></div>

<h2>YouTube：動画を情報提供型の編集記事として考える</h2>

<p>YouTubeは、字幕データやメタデータを含むことから、AIにとって構造化された情報を多く含む情報源の一つです。</p>

<ul><li>タイトルは正確で具体的にする：タイトルだけで内容が理解できるようにすることが大切です。</li>

<p><li>説明欄を充実させる：200語程度の短い記事を書くつもりで、具体的に記述します。</li></p>

<p><li>正確な字幕データを設定する：自動生成字幕を編集して、キーワードを適切に反映させます。</li></p>

<p><li>チャプターを追加する：長い動画を分けることで、人間にもAIにも内容を理解しやすくします。</li></ul></p>

<p><strong>ベストプラクティス：Deutsche Telekom</strong></p>

<p>ドイツの通信大手Deutsche Telekomは、チャプターごとに設定したブックマークに加え、内容を充実させた動画説明文を提供しています。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<a href="https://www.youtube.com/embed/e7isrJnXoMo?si=HYgKwmJg6ex93IMU"><img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260728_03.webp" width="735" height="419" alt="Deutsche TelekomのYouTubeの投稿を見る"></a></div>
<p class="c-media__caption -small">Deutsche TelekomのYouTubeの投稿</p></div>

<p>YouTubeについては、こちらの解説記事もご覧ください。<br />
<a href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202507/18_1448.html" target="_self">「企業のデジタル担当者が知っておくべき、YouTubeを最大限に活用する方法」</a></p>

<p><H2>Facebook：画像以上の情報を提供する</H2></p>

<p>企業の公式Facebookページも、検索エンジンに広くインデックスされます。主要メッセージを発信する場として活用しましょう。</p>

<ul><li>キャプションに深みを持たせる：Instagramと同様に、投稿ごとに「誰が」「何を」「なぜ」を明確に書きます。</li>

<p><li>代替テキストを編集する：自動生成された説明は、曖昧で信頼性に欠けるため、正確な情報に修正します。</li></p>

<p><li>長文コンテンツにリンクする：Facebookを、企業サイトやYouTubeで公開した、レポート・記事・動画などの配信チャネルとして活用します。</li></p>

<p><li>継続的にコミュニケーションを取る：特に、顧客や関心を寄せているユーザーからのコメントに返信することで、信頼性を強化できます。</li></ul></p>

<p><strong>ベストプラクティス：Henkel</strong></p>

<p>ドイツの化学品・日用品メーカーHenkelは、顧客からのコメントに丁寧に返信しています。また、キーワードやハッシュタグを含む長めのキャプションも活用しています。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<a href="https://www.facebook.com/henkel/posts/1169745998520590"><img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260714_01.webp" width="655" height="788" alt="HenkelのFacebookの投稿を見る"></a></div>
<p class="c-media__caption -small">HenkelのFacebookの投稿</p></div>

<h2>TikTok：機械可読性を前提に最適化する</h2>

<p>TikTokは、特に若年層の検索行動に影響を与えています。AIは音声・字幕・テロップを手がかりにコンテンツの内容を把握します。</p>

<ul><li>キーワードを声に出す：AIが音声認識でキーワードを読み取ります。従業員やSNS担当者が話す内容にも、重要なキーワードを自然に含めることが大切です。</li>

<p><li>画面上のテキストを活用する：テロップでキーワードを強調できます。</li></p>

<p><li>ハッシュタグは絞る：3〜5個程度に厳選すると効果的です。</li></p>

<p><li>動画に字幕を付ける：AIにとって字幕は、信頼できる文字情報になります。</li></ul></p>

<p><strong>ベストプラクティス：BHP</strong></p>

<p>オーストラリアの資源大手BHPのように、字幕はできるだけ明確かつ簡潔にしましょう。 </p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<a href="https://www.tiktok.com/@bhp/video/7540111654785158406"><img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260728_05.webp" width="320" height="723" alt="BHPのTikTokの投稿を見る"></a></div>
<p class="c-media__caption -small">BHPのTikTokの投稿</p></div>

<h2>X：明確さと文脈を重視する</h2>

<p>短文が求められるXですが、メッセージが曖昧になってはいけません。</p>

<ul><li>平易な言葉を使う：言葉遊びでメッセージが伝わりにくくならないようにします。</li>

<p><li>重要な文脈ではスレッドを活用する：複雑なテーマを順序立てて詳しく発信できます。</li></p>

<p><li>画像に代替テキストを追加する：小さな工夫ですが、アクセシビリティを高めます。</li></p>

<p><li>トレンドの話題に参加する：ハッシュタグや返信を活用することで、幅広い議論と接点を作ることができ、貴社の存在感を高められます。</li></ul></p>

<p><strong>ベストプラクティス：GSK</strong></p>

<p>イギリスの大手製薬会社GSKの投稿は、幅広いユーザーにとって理解しやすく、公式サイトへの導線も確保されています。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<a href="https://x.com/GSK/status/1960990744736387075"><img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260728_06.webp" width="493" height="657" alt="GSKのXの投稿を見る"></a></div>
<p class="c-media__caption -small">GSKのXの投稿</p></div>

<p>企業ソーシャルメディアについては、こちらの解説記事もご覧ください。<br />
<a href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202601/09_1223.html" target="_self">「企業のソーシャルメディアで存在感を示すには」</a></p>]]>
        
    </content>
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<entry>
    <title>AIサイト内検索：先行企業から学ぶ</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202605/12_1130.html" />
    <id>tag:www.mitsue.co.jp,2026:/knowledge/blog/bowen_craggs//21.2883</id>

    <published>2026-05-12T11:30:22+09:00</published>
    <updated>2026-05-12T17:52:51+09:00</updated>

    <summary>AIがユーザーの検索体験を変革する中で、企業Webサイトにも新たな期待が寄せられ...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><strong>AIがユーザーの検索体験を変革する中で、企業Webサイトにも新たな期待が寄せられています。それは、ChatGPTのようなツールに慣れてきたユーザーが、あらゆる検索の場面で、同じように速くて賢い体験ができることを、楽しみにし始めているからです。</strong></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/latest-articles/" target="_self">Our Thinking</a>」において2025年7月16日に公開された記事「On-site AI search: lessons from the pioneers」の日本語訳です）</p>

<p>この変化により、企業のデジタル部門はサイト内検索の役割について、見直しを迫られています。もはや、サイト内検索は隅に置かれた単なる検索ボックスではなく、ユーザー体験の重要な要素となっているのです。</p>

<p>ここでは、AI検索を賢く、ユーザーを中心とした方法で活用している、4つの先進的な事例をご紹介します。使い慣れたテンプレートの活用から、透明性の高い情報源の確保まで――先行企業のアプローチから学んでいきましょう。</p>

<h2>Nvidia：ChatGPTなどで使い慣れた感覚を再現する</h2>

<p>アメリカの半導体大手<a href="https://www.nvidia.com/en-us/" target="_self">Nvidia</a>のオンサイトAIアシスタントは、ChatGPTやそれに似たツールを使ったことがあるユーザーなら、すぐに親しみを感じられる設計になっています。画面のインターフェースから対話のトーンまで、ユーザーがすでに知っているAIの利用体験を踏襲しているのが特長です。</p>

<p>ここで重要なのは、ユーザーは新しいツールの使い方を学びたいのではなく、すでに信頼しているAIツールと同じように役立ってくれることを望んでいる、ということです。</p>

<h3>ここから得られる知識</h3>

<p>AIアシスタントは、最初のクリックから直感的に使えるように設計しましょう。親しみやすいレイアウト、会話形式の応答、わかりやすいプロンプトは、ユーザーが使い始めるのを後押しします。</p>

<h2>Siemens：AI検索と従来型検索の、どちらも表示する</h2>

<p>ドイツの総合電機大手<a href="https://www.siemens.com/global/en.html" target="_self">Siemens</a>では、AI検索と従来のサイト内検索を置き換えるのではなく、その上に重ねる形で実装しています。ユーザーは、AIが生成した回答と通常の検索結果を同時に確認できます。</p>

<p>これにより、AIのスピード感と従来の検索エンジンの操作性という、両方のメリットを享受できます。</p>

<h3>ここから得られる知識</h3>

<p>ユーザーに選択を迫らないことが重要です。技術的な製品を検索するときなど、高い正確性が求められる場合は、AI検索と従来型検索の両方があることで、ユーザーに柔軟性を提供できます。</p>

<h2>Silicon Labs：回答の参照元を明示して信頼関係を築く</h2>

<p>アメリカの低消費電力ワイヤレス接続のリーダー企業<a href="https://www.silabs.com/software-and-tools/simplicity-connect-mobile-app" target="_self">Silicon Labs</a>は、AIがどこから得た情報をまとめて回答したのかを、わかりやすく示しています。回答にはそれぞれ、参照したサイト内のコンテンツへのリンクが含まれていて、ユーザーはさらに詳しく調べたり、情報を確認したりできます。</p>

<p>わかりやすい情報源の提示が信頼を築きます。どこから得た情報か、正確に確認できるようにすることで、ユーザーとの信頼関係を強固にします。</p>

<h3>ここから得られる知識</h3>

<p>AI検索の回答には、必ず情報源を表示しましょう。信頼性が向上するだけではなく、ユーザーをサイト内のより広範なコンテンツへと誘導するきっかけにもなります。</p>

<h2>Eni：AIがガイド役となり、ユーザーのサイト回遊を勧める</h2>

<p>イタリアのエネルギー大手<a href="https://www.eni.com/en-IT/home.html" target="_self">EniのAIツール「energIA」</a>は、質問に答えるほか、サイト探索も促します。特定の問い合わせへの回答に加えて、関連するリンクやトピック、最新のデータも併せて提示するのです。</p>

<p>「energIA」は、単独の検索エンジンとして機能するのに加えて、コンテンツの「ガイド役」として賢く振る舞います。さらなる情報を提示し、ユーザーがさらに回遊を続けるよう勧める存在です。</p>

<h3>ここから得られる知識</h3>

<p>回答することにとらわれず、その先を考えましょう。優れたAIツールは回答するだけではなく、ユーザーが自力で探せなかったかもしれない、タイムリーで関連性の高いコンテンツへと導きます。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260427_01.webp" width="728" height="495" alt=""></div>
<p class="c-media__caption -small">Eniの新しいAIツール「EnergIA」
</p></div>]]>
        
    </content>
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    <title>Earth Day 2026 - 日本におけるデジタル・サステナビリティ意識向上の契機</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202605/01_1006.html" />
    <id>tag:www.mitsue.co.jp,2026:/knowledge/blog/bowen_craggs//21.2898</id>

    <published>2026-05-01T10:06:15+09:00</published>
    <updated>2026-05-01T10:14:47+09:00</updated>

    <summary>通常の投稿とは趣向を変え、本Blog記事はミツエーリンクスのChristian ...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><strong>通常の投稿とは趣向を変え、本Blog記事はミツエーリンクスのChristian HBによる特別寄稿です。本記事を掲載する理由の1つとして、デジタル・サステナビリティの認知向上にアースデイを活用する主要な提唱者であるTim Frick氏が、2025年12月のBowen Craggs <a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/" target="_self">Our Thinking</a> <a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/podcast/s2e2/" target="_self">Podcast</a>/ <a href="https://www.youtube.com/watch?v=LqP1YDhIpKg" target="_self">YouTube動画</a>に出演していることが挙げられます。</strong></p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image"><img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260428_01y.webp" width="731" height="547" alt="Earth Day Tokyo 2026写真集"></div><p class="c-media__caption -small">Earth Day Tokyo 2026</p></div>

<p><a href="https://www.earthday.org/" target="_self">アースデイ</a>は、<a href="https://www.earthday.org/events-map/" target="_self">日本ではまだ認知が広がりつつある段階</a>ですが、私にとっては常に個人的に大きな意味を持ってきました。イングランド南部の<a href="https://www.southdowns.gov.uk/" target="_self">国立公園の端</a>で育った私は、環境問題を抽象的なものとしてではなく、日常生活の一部として捉えていました。この幼少期の意識は、その後の学問的・職業的な進路に大きな影響を与え、地域観光をより持続可能にするための研究や、環境監査フレームワークの開発、さらには地域社会に根ざした社会・環境イニシアチブに関する公的業務に携わることへとつながりました。</p>

<p>日本に移住して以来、ミツエーリンクスでは、デジタル・サステナビリティ、CSR、ESGに関する調査および報告などの業務に関わってきました。また個人としても、一定程度の草の根活動に関与してきました。こうした歩みは最近、<a href="https://www.w3.org/" target="_self">W3C（World Wide Web Consortium）</a>との協働を通じて、<a href="https://www.w3.org/TR/web-sustainability-guidelines/" target="_self">Web Sustainability Guidelines（WSG）</a>の策定および普及に携わるという、非常に刺激的な展開を迎えています。</p>

<p>この分野については、<a href="https://www.mightybytes.com/insights/web-sustainability-guidelines/" target="_self">Tim Frick氏※やMightybytes、特にアースデイ2026の文脈において</a>、また私の同僚である<a href="https://www.mitsue.co.jp/english/knowledge/column/20241001.html" target="_self">木達一仁</a>氏などが詳細な解説を行っていますが、ここではこれらのガイドラインがなぜ重要なのか、そして私たちの日常的なデジタル習慣とどのように結びついているのかについて、改めて考えてみたいと思います。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260428_02.webp" width="702" height="528" alt=""></div><p class="c-media__caption -small">アースデイ東京2026で配布されたパンフレットやそのNPOお土産の一部</p></div>

<h2>より持続可能なWeb</h2>

<p>前述の通り、<a href="https://earthday-japan-network.com/" target="_self">日本ではアースデイ</a>はまだ発展途上にあり、植樹やプラスチック削減、交通による排出削減といった目に見える行動や、災害支援、ジュゴン保護といった広範な社会的取り組みと結びつけて捉えられることが多いようです。<a href="https://www.earthday-tokyo.org/event/earthday2026" target="_self">週末に東京で開催された関連イベント Earth Day Tokyo 2026</a>に参加した際も、その傾向を実感しました。一方で、日本は<a href="https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01iicp01_02000125.html" target="_self">政府</a>および<a href="https://www.moba-ken.jp/project/lifestyle/20250221.html" target="_self">業界</a>データによればインターネット利用率が非常に高いにもかかわらず、デジタル・サステナビリティに関するブースは見当たりませんでした。</p>

<p>したがって、2026年は私たちのデジタル生活が環境に与える影響についての認識を高める出発点となるべきかもしれません。これは目に見えにくいものの、ますます重要性を増しています。送信されるメール、ストリーミングされる動画、クラウドに保存されるファイルのすべてが、膨大なエネルギーを消費するインフラに依存しています。データセンター、ネットワーク、デバイスはいずれも、目に見えないがゆえに見過ごされがちなデジタル・カーボンフットプリントの増大に寄与しています。 </p>

<p>ここで重要になるのがデジタル・サステナビリティです。もっとも基本的には、テクノロジーの使い方をより意識的にすることを意味します。たとえば、読まなくなったニュースレターの購読を解除する、高画質が不要な場合はストリーミング品質を下げる、不要なファイルを削除する、といった小さな行動も積み重なれば大きな違いを生みます。より大きな視点では、グリーンホスティングを重視する組織を支持したり、リソースを大量に消費するのではなく効率的なデジタルサービスを設計したりすることも含まれます。</p>

<h2>WSGについて</h2>

<p>Web Sustainability Guidelines（WSG）は、こうした考え方をデジタル実務の主流へと取り込むための体系的な取り組みです。広く採用されている<a href="https://www.w3.org/WAI/standards-guidelines/wcag/" target="_self">Web Content Accessibility Guidelines（WCAG）</a>を策定したW3Cによって開発されており、Web製品やサービスを人と地球の双方にとってより持続可能にする方法を定義することを目的としています。</p>

<p>まだドラフト段階ではありますが、その目標は明確です。デジタルの創造および運用のあらゆる段階にサステナビリティを組み込む、グローバルスタンダードの確立を目指しています。ガイドラインは学際的かつ包括的なアプローチを採用しており、<a href="https://www.w3.org/TR/web-sustainability-guidelines/#user-experience-design" target="_self">user experience design</a>、<a href="https://www.w3.org/TR/web-sustainability-guidelines/#web-development" target="_self">web development</a>、<a href="https://www.w3.org/TR/web-sustainability-guidelines/#hosting-infrastructure-and-systems" target="_self">hosting and infrastructure</a>、さらに<a href="https://www.w3.org/TR/web-sustainability-guidelines/#hosting-infrastructure-and-systems" target="_self">business strategy</a>まで及びます。</p>

<p>デザイナーにとってはナビゲーションの簡素化や不要なコンテンツの削減、開発者にとってはエネルギー消費を抑えるコード最適化、組織にとっては長期的な環境・社会目標に沿ったデジタル戦略の見直しなどが求められるでしょう。</p>

<p>WSGの特に魅力的な点は、Webのサステナビリティを包括的に捉えていることです。それは単に悪影響を減らすことではなく、クリーンで効率的、オープンで誠実、再生可能でレジリエントなWebを実現することを意味します。「人・地球・繁栄」という観点から影響を考慮し、デジタルシステムが社会および環境と深く結びついていることを認識しています。この意味で、Webは問題の一部であると同時に、前向きな変化を促進する強力なツールでもあるのです。</p>

<p>企業のデジタルコミュニケーション担当者にとって、その意義は非常に大きいものがあります。ドラフト段階であっても、すでにWebサイトのカーボン効率や全体的なサステナビリティを改善するための実践的な指針が示されています。アクセシビリティ基準と同様の軌跡をたどるなら、将来的には世界中の組織にとって期待される標準となる可能性が高いでしょう。今のうちに理解を深めておくことは、先見的であるだけでなく、今後ますます必要不可欠になっていきます。</p>

<h2>今後に向けて</h2>

<p>今後も、私はクライアント支援やガイドラインの発展に関わる取り組みを続けていきたいと考えています。そしてアースデイ2026は、これからの行動を見つめ直す契機となります。すでに述べた通り、サステナビリティはもはや物理的な世界に限定されるものではなく、私たちが日々利用するデジタル空間にも広がっています。</p>

<p>日本においても、テクノロジーの環境負荷に対する認識を高め、より環境に配慮したイノベーションを推進していくことが、社会のグリーン化に参加する新たな有意義な方法となるでしょう。そして<a href="https://www.w3.org/TR/web-sustainability-guidelines/" target="_self">Web Sustainability Guidelines (WSG)</a>のような枠組みを支援することで、私たちはより持続可能な未来の形成に寄与することができます。1つ１つのクリックを通じて。</p>]]>
        
    </content>
</entry>

<entry>
    <title>次世代AIブラウザー向けに、企業Webサイトを最適化する7つの方法</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202604/30_1129.html" />
    <id>tag:www.mitsue.co.jp,2026:/knowledge/blog/bowen_craggs//21.2882</id>

    <published>2026-04-30T11:29:58+09:00</published>
    <updated>2026-04-30T13:53:47+09:00</updated>

    <summary>ChatGPT Atlas、Comet、Dia などAI搭載ブラウザーの登場によ...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><strong><a href="https://openai.com/index/introducing-chatgpt-atlas/" target="_self">ChatGPT Atlas</a>、<a href="https://www.perplexity.ai/comet" target="_self">Comet</a>、<a href="https://www.diabrowser.com/" target="_self">Dia</a> などAI搭載ブラウザーの登場により、私たちのWeb体験は大きな転換点を迎えています。</strong></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/latest-articles/" target="_self">Our Thinking</a>」において2025年12月19日に公開された記事「Seven ways to optimise your corporate website for the new generation of AI browsers」の日本語訳です）</p>

<p>これらの次世代ブラウザーは、単にWebページを表示するだけではありません。ユーザーに代わってコンテンツを読み、理解し、要約し、優先順位を付け、時には行動することさえあります。</p>

<p>限られたリソースでより多くの成果を求められる、企業Webサイトの担当者にとって、これは単なる表面的な変化ではありません。どのように公開したコンテンツから情報が読み取られ、どのように信頼が構築され、どのように企業の評判が形成されるのか――これらを根本的に変えるものです。</p>

<p>ここでは、AIブラウザーによる変化が企業サイトに与える7つのポイントと、それに対して企業がWebサイトをどのように改善するべきかを整理します。</p>

<h2>1.	貴社サイトの主な訪問者は、人間ではなくAIボットかもしれない</h2>

<p>AIブラウザーでは、チャットボットがWebサイトとの仲介役として、機能しています。人間に代わってWebサイト全体を読み、複雑な構造を把握し、意味を抽出し、ユーザーの質問に回答するのです。多くの場合、貴社Webサイトにとって最初の、そして最も重要な「読者」は、人間ではなくAIエージェントになります。</p>

<p><strong>これは何を意味するか</strong></p>

<p>AIエージェントが解釈しにくいコンテンツは、スキップされたり、誤って理解されたり、AIが生成する回答から除外されたりするリスクがあります。</p>

<p><strong>どう対応するか</strong></p>

<ul>
<li>見出し、セクション、定義など、サイト全体で明確で一貫したセマンティック構造を使用する</li>
<li>重要な情報をPDFや画像、曖昧な文章の中に埋め込まない</li>
<li>各ページの目的は何か、対象は誰か、どれが権威ある一次情報かを明確に示す</li>
</ul>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260423_01.png" width="729" height="418" alt="ChatGPT Atlasの画面キャプチャー"></div>
<p class="c-media__caption -small">ChatGPT Atlasの画面キャプチャー</p></div>

<h2>2.	ナビゲーションと同じくらい「意味」が重要になる</h2>

<p>人間のユーザーはナビゲーションメニューに頼りますが、AIブラウザーはそうしません。AIはページを横断的にスキャンし、正しく意味を理解するための手がかりを集め、複数の情報源から回答を組み立てます。</p>

<p><strong>これは何を意味するか</strong></p>

<p>もはや、従来の情報アーキテクチャ（IA）だけが、Webサイトを構成する唯一の原則ではありません。AIはメニューの階層だけではなく、概念的な明確さを読み取ります。</p>

<p><strong>どう対応するか</strong></p>

<ul>
<li>各ページに明確な文脈を持たせ、単体で読んでも意味が通じるようにする</li>
<li>「詳しくはこちら」といった、ページ遷移を前提とした構成に頼りすぎない</li>
<li>実際のステークホルダーの質問に対して、権威ある回答を提供するページを作成する。FAQ形式のコンテンツは、シンプルで非常に効果的な方法の1つだ</li>
</ul>

<h2>3.	権威は「前提」ではなく、「読み取られる」ものになる</h2>

<p><strong>これは何を意味するか</strong></p>

<p>企業の権威は、評判を通じて知られることに加えて、AIが読んで判別できる形で示す必要が出てきます。</p>

<p><strong>どう対応するか</strong></p>

<ul>
<li>Webサイト上の重要な主張にはすべて、著名なリーダーや専門家、信頼できる情報源と紐づけ、できるだけリンクを提供する</li>
<li>自社の明確な方針・立場・データ・具体的な成果の詳細を公開する</li>
<li>中身のない、ありきたりなマーケティング表現は避ける</li>
</ul>

<h2>4.	分断されたコンテンツは、AIの理解を妨げる</h2>

<p>多くの企業Webサイトは、無秩序に広がるコンテンツに苦慮しています。サイト内の各カテゴリーで、用語やメッセージが一貫していなかったり、重複したページが存在していたりします。</p>

<p><strong>これは何を意味するか</strong></p>

<p>AIブラウザーは複数のコンテンツを統合して回答を作ります。用語やメッセージが一致していないと回答があいまいになり、メッセージの正確性と信頼性を低下させます。</p>

<p><strong>どう対応するか</strong></p>

<ul>
<li>IR、採用、サステナビリティ、メディアなど各カテゴリーで、用語・表現を統一する</li>
<li>サステナビリティ」「イノベーション」「パーパス」などの用語には、共通の定義を持つ</li>
<li>コンテンツガバナンスを、単なるブランドの問題ではなく、AIに正しく理解させるための課題として捉える</li>
</ul>

<h2>5.	ファインダビリティは、検索から統合へ</h2>

<p>従来のSEOはトラフィックの増加を重視していました。しかし、AIブラウザーはユーザーをサイトへ誘導することなく、その場で回答するケースが増えています。</p>

<p><strong>これは何を意味するか</strong></p>

<p>成功はもはや、クリック数やアクセス数を増やすことではありません。複数のページから、ユーザーの問いに対する答えそのものを形づくらせることです。</p>

<p><strong>どう対応するか </strong></p>

<ul>
<li>AIが正確に引用・要約しやすいように設計したコンテンツを作成する</li>
<li>ステークホルダーが実際にしそうな質問（そしてAIがしそうな回答）を先回りして考える。そのために、対象となるユーザーを明確に理解することが不可欠</li>
<li>また、専門的な詳細と平易な言葉を組み合わせ、要約や圧縮されても意味が損なわれないようにする</li>
</ul>

<h2>6.	信頼できるかどうか、明示しなければならない</h2>

<p>人間は「信頼できるかどうか」を直感的に推測します。しかし、AIは開示情報、更新日時、ガバナンスに関する情報、他ページや他のチャネルとの一貫性など、具体的な手がかりに依存します。</p>

<p><strong>これは何を意味するか</strong></p>

<p>なんとなく信頼してもらえるだろう期待していても、AIにはそれが伝わらず、コンテンツの評価を下げたり、無視したりする可能性があります。</p>

<p><strong>どう対応するか</strong></p>

<ul>
<li>所有者・責任・ガバナンスを、わかりやすく示す</li>
<li>コンテンツにタイムスタンプを付与し、更新頻度を明示する</li>
<li>法務・倫理・運用に関する情報を見つけやすく、理解しやすい場所に置き、堅い法律用語や社内特有の表現は避ける</li>
</ul>

<h2>7.	自社サイトを、AIにとって唯一の「正しい情報の発信源」に</h2>

<p>AIが情報を仲介する今のWeb環境において、誤情報が広まる原因は単なる「うそ」だけではありません。自社のWebサイトの情報が薄かったり曖昧だったりすると、AIはその不足を第三者の情報源から補完しがちです。</p>

<p><strong>これは何を意味するか</strong></p>

<p>企業Webサイトは、今や自分の会社や組織がどのように理解されるのかを大きく左右する、戦略的に極めて重要な資産となっています。</p>

<p><strong>どう対応するか</strong></p>

<ul>
<li>自社サイトを単なる宣伝ツールではなく、自社に関する公式の一次情報源と位置づける</li>
<li>複雑でセンシティブな話題を後回しにせず、必要な範囲でぼかさず率直に説明する</li>
<li>評判・リスク・信頼に関わる領域は、薄い情報の量産ではなく、情報の深さに注力する</li>
</ul>

<h2>これをうまく実践しているは、どの企業でしょうか？</h2>

<ul>
<li>スイスの飲料・食品メーカー Nestléのコーポレートサイト <a href="https://www.nestle.com/" target="_self">Nestle.com</a> にある、関連トピックの回答を集約した「<a href="https://www.nestle.com/ask-nestle" target="_self">Ask Nestlé</a>」は、「正しい情報の発信源」として優れた事例です。その結果、AI検索ツールから高く評価され、頻繁に引用されています。</li>
<li>ドイツのエンジニアリング大手Boschのコーポレートサイト <a href="https://www.bosch.com/" target="_self">Bosch.com</a> にある<a href="https://www.bosch.com/research/about-bosch-research/our-research-experts/" target="_self">研究者紹介カテゴリー「Get to know our researchers」</a>は、人間の訪問者だけではなくAI検索ボットに対しても、信頼性と信憑性を力強く伝えています。</li>
</ul>

<p>AI検索時代の黎明期に成功する企業は、最も派手なWebサイトを持つ企業ではありません。最も明確で、一貫性があり、信頼できるデジタル上の公式情報を発信できる企業です。</p>

<p>そして、それを実現する責任は、依然として人間にあります。</p>]]>
        
    </content>
</entry>

<entry>
    <title>「コンテンツが王様」 ― AI時代、企業コミュニケーションをどう導くか</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202602/12_1011.html" />
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    <published>2026-02-12T10:11:56+09:00</published>
    <updated>2026-03-04T17:00:02+09:00</updated>

    <summary>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「Our Thinkin...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「Our Thinking」において2025年7月に公開された記事「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/latest-articles/content-is-king-navigating-corporate-communications-in-the-age-of-ai/" target="_self">"Content is King": navigating corporate communications in the age of AI</a>」の日本語訳です）</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260212_01.png" width="735" alt=""></div><p class="c-media__caption -small">Equinorは企業Webサイトの「透明性」を大切にしています</p></div>

<p>AIが私たちの検索方法や文章作成、コミュニケーションを変える中、企業のWebサイトが改めて注目を集めています。もはや企業Webサイトは、単なるデジタルパンフレットではありません。情報のノイズがあふれ、アルゴリズムが支配するこの世の中で、自社の真実を伝え、評判を守り、存在感を示すための重要な戦場となっています。</p>

<p>今回は、Bowen CraggsのCaterina Sorenti氏が、北欧最大のエネルギー企業Equinorの戦略的コミュニケーション・スペシャリストであり、同社公式サイト「Equinor.com」の元編集長でもあるColin Dobinson氏にインタビューを行いました。企業Webサイト構築の最前線で約30年にわたり活躍してきたColin氏に、2025年にレジリエンス（回復力）と信頼のあるデジタル基盤を築くために何が必要か、進化する企業サイトの役割や優れたコンテンツの力、そしてコミュニケーション担当者が時代を先取りするために必要なツールについて自身の考えを伺いました。</p>

<p><strong>Caterina Sorenti氏</strong>：今、注目のトピックといえば、進化し続けているAIです。企業コミュニケーションの現場でAIを理解しようとすると、情報が多すぎて、圧倒されてしまいます。たくさんの情報の中で迷子になりそうですが、あなたも同じように感じていますか？</p>

<p><em>Colin Dobinson氏：</em>そのとおり、情報量は過剰です。これはまさにパラダイムシフトであり、その影響の大きさはWebの誕生を超えるかもしれません。とてもワクワクしますが、情報があまりにも多く、価値ある情報とそうでない情報を見分けることは簡単ではありません。結局、実際に自分でツールを使って経験することに代わるものはなく、多くの時間を使って探究し続けることが重要です。</p>

<p><strong>Caterina Sorenti氏</strong>：企業が喧騒をかき分けて、例えばAIの大規模言語モデル（LLM）に、自社のWebサイトを情報源として正しく参照させることは、ますます難しくなっているように思います。こうした状況に悩む企業の担当者に、何かアドバイスはありますか？</p>

<p><em>Colin Dobinson氏</em>：それがまさに問題の本質だと思います。世の中には誤情報やフェイクニュースがあふれています。だからこそ、私たちは喧騒を突き抜けなくてはなりません。そこに近道はなく、結局は「良質なコンテンツ」に尽きます。Webの黎明期から言われてきた「コンテンツが王様」という言葉は今も真実であり、読みやすく、検索しやすく、流し読みでも理解できる有益なテキストが重要なのです。</p>

<p>あらゆるテーマを取り上げ、すべてを網羅するようにしてください。中には、社内の公開承認を得るのが難しいテーマもあるでしょう。しかし、物議を醸すような質問にWebサイト上で答えるためには、周囲の理解を得るための粘り強い努力が必要です。それにはいくつかの方法があります。</p>

<p>もし、デリケートなテーマに対して自社で何も発信しなければ、競合他社や批判的な立場の人が、代わりにその空白を偽情報で埋めるリスクがあり、それが企業にとってダメージになりかねません。また、検索エンジンのクローラーがアクセスしやすい形で情報を公開してください。PDFや動画の中に埋め込まず、シンプルで読みやすいHTMLページで発信しましょう。</p>

<p>企業が自ら発信しなければ、競合他社や批判的な立場の人が、代わりに語ることになる。</p>

<p><strong>Caterina Sorenti氏</strong>：とても興味深いお話ですね。特に、自分たちが発信しなければ、競合他社や批判的な立場の人たちが代わりに語ることになる、という点が印象的でした。では、企業が透明性をもって情報発信できている好例はありますか？</p>

<p><em>Colin Dobinson氏</em>：ネスレやマクドナルドなどは、優れたFAQを作成しています。イギリスのエネルギー企業BPも、ディープウォーター・ホライズン事故（原油流出事故）の後で良い事例を残しました。また、10年ほど前になりますが、カナダのマクドナルドは「Ask McDonald's」というサイトを立ち上げ、自社製品に含まれる栄養成分について、お客様からの質問に答えていました。動画も取り入れた、親しみやすく読みやすいFAQでした。</p>

<p>ポイントは、企業側の言葉遣いではなく、一般のお客様が実際に使う言葉遣いで質問を立てることです。そうすることで、自社のコンテンツが検索結果に表示されるようになります。</p>

<p><strong>Caterina Sorenti氏</strong>：2025年において、企業のWebサイトが担う役割は、どのようなものだとお考えですか？</p>

<p><em>Colin Dobinson氏</em>：企業Webサイトは、企業が自ら完全にコントロールできる唯一のチャネルです。ほとんどの企業にとって、企業Webサイトこそが、最も価値のあるコミュニケーション資産と言えます。私たちは、「AIの時代において、この価値ある資産をどう活用していくのか」が問われています。メッセージを自社で完全にコントロールできる唯一の場所であるからこそ、企業Webサイトには企業の評価を高めていくうえで大きな強みがあります。また、企業の公式パンフレットのような役割、つまり一次情報を得られる「信頼できる唯一の情報源」としての役割は、常に必要とされ続けるでしょう。</p>

<p><strong>Caterina Sorenti氏</strong>：AI時代において、企業が人間らしさや信頼性を維持するには、どうすればよいでしょうか？</p>

<p><em>Colin Dobinson氏</em>：まずは写真から始めましょう。実際の従業員が実際の現場にいる写真を使うのです。次に言葉遣いです。ビジネス特有の堅苦しい言い回しからは、脱却しなければなりません。学生以上の年齢層なら誰にでも響くような親しみやすい文体、書き方を意識することが重要です。優れたコピーライターに投資し、Web編集者に権限を与えてください。AIは書いた文章の読みやすさの検証や、改善点の洗い出しに活用するとよいでしょう。</p>

<p><strong>Caterina Sorenti氏</strong>：より広い視点で見たとき、AIが企業コミュニケーションにもたらす課題は、他にもありますか？</p>

<p><em>Colin Dobinson氏</em>：担当者にとって最大の危険の1つは「ハルシネーション」です。AIは使用者を満足させようとするあまり、事実に基づかない「もっともらしい回答」を生成してしまうことがあります。そのため、AIには必ず情報源へのリンクを提示するように求めてください。特に、事実誤認や財務情報の誤りは、規制の厳しい業界では致命的な打撃になりかねないので、情報の裏付けをせずにコンテンツを公開することは、決してあってはいけません。</p>

<p>もう1つの課題は、他者によって生成された偽の画像や情報が出回ることです。それらが一度SNSに流出してしまうと、完全に止めることはほぼ不可能になります。そのため、コンテンツを制作・公開する際の事実確認が、これまで以上に重要になっています。「Factiverse」のような、AIベースの事実確認ツールや企業も存在しています。</p>

<p>検証が不十分なAI生成コンテンツを使いすぎると、企業の信憑性は損なわれます。ユーザーはすでにAIが生成した画像に懐疑的で、それがAIによる写真かどうかはすぐに見抜いてしまいます。そのため、企業Webサイトには、実際の従業員が実際の現場にいるような、本物の写真やコンテンツが必要です。それが結果的に、企業への信頼を築くことにつながります。カメラマンとも「本物らしさ」を目指すことについて話し合ってください。</p>

<p><strong>Caterina Sorenti氏</strong>：もし未来を予測するとしたら、2030年の企業Webサイトはどのようになっていると思いますか。</p>

<p>Colin Dobinson氏：Webが比較的オープンで自由な状態を保ち、国家による監視や検閲が強まらない限り、企業に対して「アクセスしやすく、信頼できる情報を求める」という基本的なユーザーニーズは、今後も変わらないと考えています。</p>

<p>私は、SNSが企業Webサイトの代わりになるとは考えていません。SNSは非常に流動的で、今日注目されても、翌日には消えたり埋もれたりしてしまいます。検索しにくく、人々の注意を引く時間も短いです。SNSにはユーザーを誘導する「リンク先」が必要であり、WebサイトにはSNSから流入してくるユーザーを引き止め、深く読んでもらう場所が必要になります。この2つには、強い相乗効果があるのです。</p>

<p>私が今後期待しているのは、AIツールを深く統合したWebサイトです。残念ながら、まだ企業Webサイトではあまり見かけませんが......。これにより、ユーザーは全く新しい方法で企業を理解できるようになります。</p>

<p>例えば、ユーザーが企業サイトと対話し、これまで聞けなかったような質問ができるとしたらどうでしょうか。自身の利用状況に合わせた製品の使い方の説明を受けたり、過去10年分のニュース記事や決算短信に基づいた財務・業績トレンドを分析したり。個人のスキルや経歴に基づいた最適な求人情報を提示してもらうことも考えられます。</p>

<p>だからこそ私は、Webサイトを「どれだけユーザーにとって有益なものにするか」を追求し、新しい価値の提供を模索する動きが生まれ、結果的にビジネス上の優位性をもたらすことを期待しています。</p>

<p><strong>Caterina Sorenti氏</strong>：あなたは、1990年代から先駆的に、企業Webサイトに取り組まれていましたね。当時を振り返って、何が革新を突き動かす原動力となり、どのような苦労があったのか教えてください。</p>

<p><em>Colin Dobinson氏</em>：実は、企業として戦略的な経営判断があって始めたわけではありません。どちらかとうと、かなり場当たり的で、実験的なものでした。</p>

<p>当時私は、ノルウェーの海事系エンジニアリング・コンサルティング会社に勤めていました。休み時間にオンラインサービスのまねごとをしたり、基礎を学びながらWebページのコーディングをしたりしていました。</p>

<p>知識を強みとする企業として、Webサイトを持つべきだと気づきました。しかし、当時の私は広報部門に所属しておらず、誰に相談すればいいのかわかりませんでした。若かった私は、思い切って広報責任者に直接メモを書き、「Webサイトを作るべきだ」と説得したのです。幸いにも、その提案は好意的に受け止めてもらえ、私はとがめられずに済みました。当時の上司は、Webサイトを一過性の流行に過ぎないと思っていたため、業務時間中の作業は禁止されました。そこで、同僚と一緒に、週末こっそりと作業をして、会社初のWebサイトを作り上げました。実際にWebサイトを公開した後は、周囲がその価値を理解し、状況が一変したのです。</p>

<p>それは、私がティム・バーナーズ＝リー（WWWの仕組みを考案し、今日のインターネットの基礎を築いた人物）や、W3Cの活動に刺激を受けたことと、自社にとっての可能性を見いだしたことが原動力でした。なお、経営層の理解と支援を得ること以外で、課題となっていたのは、制作ツール不足、手間のかかるページデザイン、そしてブラウザの互換性でしたね。</p>

<p>会社がこの出来事を社内報の一面記事として取り上げ、私と同僚の秘密がついに公になった日のことは、今でもよく覚えています。それ以来、Webは私の情熱そのものであり続けています。<br />
</p>]]>
        
    </content>
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<entry>
    <title>企業のデジタル担当部門が押さえておきたい「CSRD」の本当の意味とは</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202602/03_1026.html" />
    <id>tag:www.mitsue.co.jp,2026:/knowledge/blog/bowen_craggs//21.2615</id>

    <published>2026-02-03T10:26:18+09:00</published>
    <updated>2026-04-21T15:46:35+09:00</updated>

    <summary>サステナビリティ報告は大きな転換期を迎えており、デジタル担当部門にはこれまで以上...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><strong>サステナビリティ報告は大きな転換期を迎えており、デジタル担当部門にはこれまで以上に高度な対応が求められています。</strong></p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20260416_01.webp" width="735" height="365" alt=""></div>
<p class="c-media__caption -small">スポーツ用品メーカーPumaによるオンラインサステナビリティ報告の好例</p></div>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/latest-articles/" target="_self">Our Thinking</a>」において2025年6月5日に公開された記事「Demystifying CSRD: what the new rules really mean for corporate communicators」の日本語訳です）</p>

<p>CSRD（企業サステナビリティ報告指令）に代表される新しいルールが次々と登場する中、略語の多様化や政治的分断、変わり続ける規制基準などにより、企業は「いま本当に求められていることは何か」、そして「どうすれば魅力的なサステナビリティ・ストーリーを継続的に発信できるのか」といった課題に直面しています。</p>

<p>こうした背景のもと、先日開催したBowen Craggs Club のイベントには、ロンドンのブランディング支援企業Design Bridge and PartnersのコンサルティングディレクターであるJanice Lingwood氏をお招きし、CSRDの複雑な枠組みと、それが企業のWebサイトにどのような影響を与えるか詳しく解説していただきました。</p>

<p>ここでは、Janice Lingwood氏が解説した実践的な6つのポイントを紹介します。: </p>

<h2>1.	コンプライアンスとコミュニケーションは別物</h2>

<p>「規制への準拠が、サステナビリティに関する貴社のコミュニケーション目標の達成につながるとは限りません」とJanice Lingwood氏は強調します。この「コンプライアンス」と「コミュニケーション」の違いこそが、セミナーを通じて繰り返し伝えられた重要なメッセージの一つです。</p>

<p>CSRDは、年次報告書の中で、投資家向け報告のために設計された、コンプライアンス活動です。それはステークホルダー全体に向けて、明快で魅力的なサステナビリティ・ストーリーを発信することの代替にはなりません。だからこそ、デジタル担当部門は「規制を満たすこと」を最優先するあまり、オンライン上のサステナビリティ情報を削りすぎないよう注意する必要があります。</p>

<h2>2.	ダブル・マテリアリティはCSRDの基礎であり、最大の課題</h2>

<p>CSRDの中心となるのが「ダブル・マテリアリティ(二重の重要課題)」という考え方です。これはサステナビリティ問題が自社の財務にどのように影響するか（ファイナンシャル・マテリアリティ）と、自社が社会や環境にどのような影響を与えているか(インパクト・マテリアリティ)の両方を評価するというものです。</p>

<p>このアプローチは非常に複雑ですが、極めて重要になります。「インパクトの視点から何が重要なのかを理解しなければ、財務的な評価は成り立ちません」とJanice 氏は説明します。多くの企業はこれまでのGRI（グローバル・レポーティング・イニシアティブ）ベースの評価を見直そうとしていますが、最も効果的な方法は部門横断で高い視点を持つチームを編成し、ゼロから評価を構築することだと指摘しています。</p>

<h2>3. サステナビリティの発信を止めないで</h2> 

<p>CSRD対応を急ぐあまり、独立したサステナビリティレポートを廃止したり、オンラインコンテンツを縮小したりする企業もあります。しかし、Janice氏はそれを「重大な誤り」と指摘。「数年後、『あのとき、やめるべきではなかった』と後悔する企業が出てくるでしょう」と語っています。</p>

<p>優れた事例紹介や記事、キャンペーン主体のコンテンツは今もなお重要です。「年次報告書は記録文書であり、それだけが戦略や成果を伝える手段ではありません」と彼女は強調します。</p>

<h2>4. 言葉の使い方に注意する</h2>

<p>「ダブル・マテリアリティ」や「バリューチェーン・キャップ」などのサステナビリティ報告の言語は、これまで以上に専門的かつ政治的に変化しています。Janice氏は「そのテーマが自社にとって何を意味するのかを定義し、閲覧者がそれを理解し同意しているとは限らないことを前提にするべきです」と述べ、明確さと一貫性の重要性を強調しました。</p>

<p>特にESG用語に対する国際的な緊張が高まる中では、正確な用語の使用は法的にも、コミュニケーションの観点からも必要不可欠です。</p>

<h2>5.変化は常にあるため焦りは禁物</h2>

<p>EU指令、ISSB（国際サステナビリティ基準審議会）基準、さらには各国の政治的動向などが流動的である今、Janice 氏は「必要以上に早く動かないこと」とアドバイスします。</p>

<p>まだCSRDの対象外である企業は、現時点の基準に縛られるようなコンテンツを公表するのは避けるべきです。その代わり、まずはダブル・マテリアリティに関する社内プロセスをしっかり構築することが重要です。「一度コンプライアンスを準拠すると宣言してしまうと、その時点の基準を忠実に従わなければいけなくなります」と警告しています。</p>

<h2>6．読み手を意識したコンテンツ構成を意識する </h2>

<p>CSRDを初めて対応する企業でも情報過多によって読み手を圧倒してしまうリスクがあります。Janice氏は「一部の報告書は、ただの膨大な情報の塊になってしまっています」と指摘し、そのうえで、以下のような二層構造での情報提供を提案しています。</p>

<blockquote>
  <ul>
    <li>戦略的な報告書の中に、全体像を伝える要約を盛り込む</li>
    <li>補足的な開示情報（付録や「追加情報」エリアなど）を独立したセクションにまとめる</li>
  </ul>
</blockquote>

<p>この構成により、全てのステークホルダー、特に投資家が必要な情報を的確に見つけやすくなります。</p>]]>
        
    </content>
</entry>

<entry>
    <title>企業のソーシャルメディアで存在感を示すには</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202601/09_1223.html" />
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    <published>2026-01-09T12:23:42+09:00</published>
    <updated>2026-03-09T18:28:03+09:00</updated>

    <summary>企業のソーシャルメディア活用は変化し続けています。広報担当者はオンラインでの発信...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><b>企業のソーシャルメディア活用は変化し続けています。広報担当者はオンラインでの発信方法を根本的に見直す必要があります。</b></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「Our Thinking」において2025年6月17日に公開された記事「Cutting through on corporate social media」の日本語訳です）</p>

<p>最近開催したBowen Craggs Clubのイベントで、ソーシャルメディアの専門家としてイギリスの大手銀行HSBCのBex Griffiths氏と日用品大手UnileverのChristine Dobbin氏から、何が効果的で何がそうでないのか、そして、信頼性、創造性、明確さを持ってパフォーマンスを向上させる方法についてお話を伺いました。</p>

<p>ここでは、そのイベントからピックアップした、貴社のソーシャルメディアを強化する、6つの注目すべき戦略を紹介します。</p>

<h2>1. 人々中心コンテンツは、いつでも効果的</h2>
ソーシャルメディアで最もエンゲージメント（反応）が得られるのは、「人間味があり、共感を呼ぶコンテンツだ」と、HSBCのBex Griffiths氏は述べました。必ずしも予算をかけて洗練させた動画が、最も効果的とは限りません。実は、シンプルで人を中心にした投稿のほうが、人々を驚かせたり、つなげたりすることが多いのです。

<p>例えば、世界各国のHSBCの社員が撮影した「<a href="https://www.instagram.com/lifeathsbc/?hl=en" target="_self">Life at HSBC</a>」のInstagramアカウント向けのリール動画や、本社の誕生日を祝う遊び心ある投稿など、リアルに感じられるコンテンツが、最高のパフォーマンスを発揮する傾向にあります。ここからわかる教訓は、ユーザーは「人」を見たがっているということです。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20250617_01.png" width="735" height="406" alt="HSBCの「Life at HSBC」の公式Instagramアカウントでは、従業員とそのリアルな働き方にスポットを当てています"></div>
<p class="c-media__caption -small">HSBCの「Life at HSBC」の公式Instagramアカウントでは、従業員とそのリアルな働き方にスポットを当てています</p></div>

<p><H2>2. 創造性は貴社の競争優位性である</H2></p>

<p>企業コンテンツが、各メディア、インフルエンサー、そしてその他のユーザーの投稿と同じタイムラインに並ぶオンラインの世界では、「存在感を示すこと」がこれまで以上に重要になっています。</p>

<p>「創造性は、最後の強力な競争優位性です」と UnileverのChristine Dobbin氏は言います。彼女はチームに対して、従来の企業的な枠組みにとらわれない発想を促しました。「あなたが競争しているのは、他の企業だけではありません。投稿上のあらゆるコンテンツが競合なのです」。</p>

<p>Unileverは、投資家向けにもインフルエンサー風の動画を試したり、IRコンテンツでTikTok風のグリーンスクリーンをテストしたりしています。結果、最もクリエイティブな動画が、最も高い成果を出しました。</p>

<p><H2>3. 勘に頼らず、データを活用する</H2></p>

<p>Bex氏とChristine氏は、特に有料広告において、データに基づいたアプローチでコンテンツを作成していることを参加者と共有しました。UnileverのSNS担当者は冒頭のつかみから動画構成まで、あらゆる要素でA/Bテストを実施しています。</p>

<p>「データのおかげで、勘に頼る必要がなくなります」とChristine氏は言います。例えば「人を引き付けるのに必要な時間は3秒、あるいは1秒かもしれない」という知見もそうです。UnileverのSNS担当者は、離脱率や見出しの効果、どのコンテンツ要素がエンゲージメントを生んでいるのかを検証しています。</p>

<p>これらの観点から、単なる再生回数だけでなく、動画をどこまで視聴されたか、記事がどこまで読まれたかに注目しましょう。エンゲージメントの深さは、リーチの多さよりも重要です。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20250617_02.png" width="493" height="747" alt="A recent LinkedIn post from Unilever, utilising video contentUnileverが最近LinkedInに投稿した動画コンテンツの事例"></div>
<p class="c-media__caption -small">Unileverが最近LinkedInに投稿した動画コンテンツの事例
</p></div>

<p><H2>4.従業員を巻き込む</H2></p>

<p>HSBCでは、従業員が発信するコンテンツが戦略の要であり、今では採用ニーズとも密接に結びついています。</p>

<p>Bex氏は、Instagramアカウント「Life at HSBC」がどのようにして自然な形で採用ツールへと進化し、世界中の従業員が自らの思いを発信できる場になったかを解説しました。</p>

<p>現在では、人事や採用チームも編集企画に参加して、注力すべき市場や人気職種を共有しています。これが誰をコンテンツで取り上げるかの判断に役立っています。<br />
それでも、コンテンツはリアルに感じられます。Bex氏は次のように語ります。「私たちは従業員に何を言うべきか支持することはありません。それでも、彼らは多くの場合、私たちが伝えたいことを、自然と自分の言葉で語ってくれるのです」。</p>

<p><H2>5. ターゲットと限界を理解する</H2></p>

<p>規制の厳しい業界でも、創造性を諦める必要はありません。自社のルールや限界をしっかり把握することが重要です。「ルールを理解することで、はじめて限界に挑戦できるようになります」とBex氏は強調します。</p>

<p>HSBCのSNSチームが、社内の専門部署やリスク管理チームと密接に連携していることも、助けになっています。その関係性があるからこそ、たとえ大胆な企画であっても、迅速にコンテンツの承認が得られやすくなっています。</p>

<p>Christine氏もこれに同調し、「信頼は時間をかけて築くもの。その信頼が、より創造的になるための余地を生み出すのです」と語りました。</p>

<p><H2>6. 素早く対応し、変化に備える</H2><br />
企業のSNS担当者、プラットフォームの変化や政治的な緊張、予期せぬ世界的な出来事など、常に変化に直面しています。登壇した両氏は、彼らに「柔軟であること」の重要性を強調しました。</p>

<p>HSBCでは、SNSの仕様変更や規制の変化、世界的なトレンドを常に把握しておくことを徹底しています。また、同チームは業界の変化に対応するコンテンツを模索していて、例えば、関税に関する自社のスタンスを明確にするために、動画を活用しています。</p>

<p>一方、Unileverは「ビジネスインフルエンサー」と呼ばれる社内の専門家による情報発信に力を入れています。なぜそこに注力するのでしょうか？　それは成果につながるからです。「社内の専門家がコンテンツを投稿すると、エンゲージメントが最大3倍になることもあります」とChristine氏は語りました。</p>

<p><H2>最後に伝えたいこと</H2><br />
自社ブランドをより深く理解してください。ターゲットである読み手が誰で、何を求めているかを把握してください。そして新しいことへの挑戦を恐れないでください。Christine氏は最後にこう締めくくりました。「あなたたちは、ターゲットのフィード（タイムライン）が存在する権利を、勝ち取らなければならないのです」。<br />
</p>]]>
        
    </content>
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<entry>
    <title>ESG under fire - ESG批判の中、企業イメージを損なわずにサステナビリティを発信するには</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202510/03_1225.html" />
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    <published>2025-10-03T12:25:10+09:00</published>
    <updated>2025-10-03T15:04:46+09:00</updated>

    <summary>アメリカにおいて、ESGやサステナビリティが議論の的になっているのは、誰もが認め...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><b>アメリカにおいて、ESGやサステナビリティが議論の的になっているのは、誰もが認める揺るぎない事実です。</b></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/">Our Thinking</a>」において2025年6月13日に公開された記事「ESG Under Fire: how to talk about sustainability without wrecking your reputation」の日本語訳です）</p>

<p>目まぐるしく変わる規制、偽情報の拡散、技術の進化、そして世論が二極化する今、多くの企業は批判を恐れるあまり、その場しのぎの対応を選んでしまいがちです。その結果、対応が不安定で場当たり的、一貫性がなくなってしまいます。これでは、ステークホルダーからの信頼を失い、厳しい目が向けられるでしょう。結果としてレピュテーションリスクの管理は、ますます困難になっていきます。</p>

<p>さらに恐ろしいのは、長い時間をかけて築き上げた透明性と信頼性のあるサステナビリティ施策が、わずか一度の報道で崩壊してしまう可能性があることです。その損失の回復には、経営者の任期や政策転換よりも長い時間が必要になるかもしれません。</p>

<p><a href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202508/12_1023.html">Bowen CraggsのCEO、スコット氏が提唱するレピュテーションリスク管理の5つのポイント</a>は今でも有効ですが、ESGやサステナビリティの分野では、より高度な適用が求められます。今、企業にとって重要なのは「沈黙」ではなく「戦略」です。それも企業のアイデンティティに根差し、置かれた状況に合わせて柔軟に対応でき、いかなる困難にも耐えうる戦略である必要があります。</p>

<p>ここでは、企業の評判や信頼性を損なうことなく、ESGとサステナビリティについて発信するための5つのポイントを紹介します。</p>

<h2>1．	専門用語はできるだけ避ける</h2>

<p>まずは基本知識から始めましょう</p>

<p>「IDKAYBIOKARTMAOEAISLEHAAOETHIOSOA」（略語の例）</p>

<p>(I don't know about you but I only know acronyms related to my area of expertise and it seems like everyone has an area of expertise that has its own set of acronyms.[あなたもそうかはわかりませんが、私は自分の専門分野に関連する頭字語しか知りません。また、誰もがそれぞれの専門分野に独自の頭字語のセットを持っているようです。])</p>

<p>サステナビリティやESGは、法務・マーケティング・現場など、社内のさまざまな部門にまたがる複雑なテーマです。だからこそ、わかりやすい言葉で説明できなければ、読み手を遠ざけ、断片的で一貫性のないメッセージを生み出すことになります。</p>

<p>貴社の戦略を説明するときは、６歳の子どもに話すつもりで説明してみてください。難解な言葉ではなく、だれでも理解できる表現こそが信頼される伝え方です。</p>

<h2>2．読み手のことを理解する</h2>

<p>「一般大衆」という人は存在しません。<br />
たとえ専門用語を使わなくても、読み手が誰かを理解する必要があります。なぜなら、ESGに対する考え方は、人それぞれ異なるからです。ロンドンの投資家と、ワシントンの規制当局、メキシコのサプライチェーンパートナー、フィリピンのコールセンターのスタッフ、デリーの地域統括会社では、観点が全く異なります。また、アメリカ国内では、気候変動の取り組みそのものに懐疑的な人も少なくありません。</p>

<p>分野・業界・地域・アイデンティティ――これらは、私たちが発信するメッセージとその受け取られ方に、影響を与えます。</p>

<p>アメリカの名門・コーネル大学のLewis氏らが2020年に発表した研究「<a href="https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S0272494419304220?via%3Dihub">What Counts as an Environmental Issue?（何を環境問題とみなすのか）</a>）」によると、人種や収入水準は、何を"環境問題"と捉えるかに影響するといいます。たとえば、ある人にとっては「気候変動」が環境問題の中心でも、別の人には「食の安全」が最も切実な問題かもしれません。どちらの考えも間違いではなく、単に彼らの経験が異なるだけなのです。</p>

<p>Bowen Craggs社の来訪者分析のような<a href="https://www.bowencraggs.com/our-services/visitor-research/">Visitor Research</a>ツールを活用することで誰が貴社のWebサイトを訪れて、何を探しているのか、それが貴社への印象をどのように形成しているのかを、正確に知ることができます。また、CRMやHRISのようなシステムも、異なる視点を理解し、状況に合わせてコミュニケーションを調整するのに役立ちます。大切なのは、自分の言葉ではなく「相手の立場・関心」に合わせた言葉で発信することです。</p>

<h2>3．組織のアイデンティティを重視する</h2>

<p>企業のWebサイトは、どのような会社に見られるのかを心配するのではなく、本来の「自社らしさ」を反映したものであるべきです。</p>

<p>大事なのは、企業のミッション、ビジョン、バリューといった原点に戻ることです。これこそが、貴社らしさと、社会でどのような役割を果たしたいか、を決めるものです。新しいメッセージを発信するときも、今ある表現を見直すときも「これは自分たちらしいか？」と問いかけてみてください。</p>

<p>貴社を1人の人間として、その人格を捉えると、自社らしさが見えてきます。もしESGに関する発信が、批判を避けるために表面的で無難な対応にとどまっているのであれば、ステークホルダーはその姿勢を見抜くでしょう。誠実さや一貫性といった"本物らしさ"こそが、企業への信頼を築く鍵です。取り繕いはむしろ逆効果になる可能性があります。</p>

<p>「自社らしさ」という土台があれば、何かに振り回されることなく、自信と目的を持った行動ができるようになります。そのほうが、もっと健全なあり方ではないでしょうか。</p>

<p>「本当の自信」は、「リアクション（反応）」ではなく、「アクション（行動）」から生まれます。</p>

<h2>4．マテリアリティと透明性を意識して発信する</h2>

<p>ここで少し立ち止まって、改めて考えてみましょう。マテリアリティとは何でしょうか？それは「貴社ビジネスとステークホルダーにとって、何が重要か」に深く関連しています。それを知るために1000ページに及ぶマテリアリティ評価を委託する必要はありません。単なる情報の開示ではなく、情報を見極めることが大切です。企業にとって無関係な話題であれば、そのことを素直に伝えましょう。そして、関係する話題であれば、明確かつ丁寧に伝えましょう。そうでなければ、貴社の発信が簡単に貴社の評価を損なう原因になりかねません。実際の例を見てみましょう。</p>

<p>アメリカのノベルティ制作企業Sticker MuleのCEOは、2024年大統領選挙期間中に突然トランプ氏を支持するメールを顧客に送信し、ニュースになりました。アメリカのニュースサイトAxiosの報道によると、そのメールは社員1200名には相談せずに、CEOが散髪をしている際に思いつきで送ったとのことです。CEOは従業員1200人に知らせることなく、散髪中にメールを送ったそうです。新たに雇用した広報担当者は反対しましたが、彼は構わず送信しました。</p>

<p>Sticker Muleのミッションは「カスタムグッズを気持ちよく注文できる体験を提供すること。」従業員は17カ国に、顧客は70カ国以上に存在しています。このニュースにより、私が注文した猫のステッカーは、突然政治的な意味合いを帯びてしまいました。</p>

<p>それ以降、私はその企業で商品を購入することはありませんでした。</p>

<p>この話で伝えたいのは、「その発信が本当に自社のミッション、従業員や顧客と関係しているのか」を常に意識すべきだということです。関係のない発信をしてしまうことで、築き上げた信頼やブランド価値を一瞬で壊してしまいかねません。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20251003_01.webp" width="735" height="388" alt=""></div>
<p class="c-media__caption -small">ちなみに、Appleの「環境」に関するページは、説得力のある根拠が満ちています</p></div>

<h2>5．データをストーリーに紐づけて発信する</h2>

<p>今の世の中は、誤った情報があふれていますが、本当に信頼してもらうためには根拠が必要です。ただし、事実を並べるだけでは人の心は動きません。大切なのは「ストーリーに乗せて伝えること」です。</p>

<p>貴社のESGデータを美術館の展示物だと考えてみてください。</p>

<ul>
<li>重要な作品を厳選する</li>
<li>その作品の時代背景や解説を加える</li>
<li>より詳しく知りたい人のために、受付パンフレットを置く</li>
</ul>

<p>インフォグラフィックやサイドバー、リンク、ダッシュボードなどを活用し、視覚的にも理解しやすく伝えることが重要です。生のデータをそのまま載せるだけでは、読み手の理解は期待できません。データは1つの「言語」です。誰に、何を、どう伝えるのかを意識し、相手が理解できる形に「翻訳」する必要があります。</p>

<p>貴社がデータを発信するときには、戦略性と創造性を持ちましょう。読む人に合わせて内容を調整し、ステークホルダーが自分の言葉で読めるようにするなど、工夫して情報ライブラリーを設計しましょう。単なる「データの羅列」ではなく、「ストーリーに乗せて」発信しましょう。</p>

<h2>最後に、過去のデジタル資産を消さないで</h2>

<p>リスクや不安を恐れて、自分たちの価値観を書き換えてはいけません。企業のデジタル資産には、組織の目的や信念を正しく映し出すべきです。政治的な圧力や不透明な法制度に直面すると、コンテンツを削除したり、表現を弱めたり、沈黙したりすることが安全に思えるかもしれません。しかし、ESGに関する情報を削除したり、価値観をあいまいにしたりする行為は、かえって迷いや不安を示すことになります。本当に必要なのは、後退ではなく、組織のアイデンティティと目的に根ざした一貫性のある戦略的な姿勢です。</p>

<p>本物の自信は「明確さ」から生まれます。自社が何を信じ、なぜそれが重要なのかを理解し、たとえ不快な状況に直面しても、一貫して発信し続けることが求められます。ESGやサステナビリティは負担ではなく、慎重かつ意図的に取り組めば、長期的な企業価値、困難を乗り越える力、リスクの管理能力を示す証拠となり得ます。</p>

<p>企業の評判は、プレスリリースやキャンペーン、法務部門のチェック済みの書類だけで築かれるものではありません。デジタル上のあらゆる情報に自社の価値観をどれだけ反映しているか、複雑な問題にどれだけ誠実に向き合うか、不確実な状況でもどれだけ一貫して行動するかによって、企業の評判は築かれます。</p>]]>
        
    </content>
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<entry>
    <title>既成概念にとらわれず、Instagramをさらに活用する</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202508/29_1023.html" />
    <id>tag:www.mitsue.co.jp,2025:/knowledge/blog/bowen_craggs//21.2605</id>

    <published>2025-08-29T10:23:03+09:00</published>
    <updated>2025-08-29T11:03:40+09:00</updated>

    <summary>アメリカでは、成人の50％がInstagramを日常的に利用しています。企業が戦...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><b><a href="https://www.pewresearch.org/internet/fact-sheet/social-media/">アメリカでは、成人の50％がInstagramを日常的に利用しています</a>。企業が戦略的にストーリーを発信する上で、不可欠なチャネルに進化したと言えるでしょう。</b></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/articles/">Our Thinking</a>」において2025年5月21日に公開された記事「Beyond the grid: unlocking Instagram's potential」の日本語訳です）</p>

<p><a href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202507/18_1448.html">以前、Bowen Craggsは、主要なSNS「ビッグ5」のひとつとしてYouTubeを取り上げましたが</a>、Instagramもそれに匹敵するほど重要なSNSです。<a href="https://www.pewresearch.org/internet/fact-sheet/social-media/">実際、アメリカの18〜29歳の若者が、YouTubeに次いで2番目に利用しているSNSが、Instagramとなっています</a>。</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20250814_01.webp" width="735" height="321" alt="アメリカのシンクタンクPew研究所が調べたInstagramの使用概況"></div>
<p class="c-media__caption -small">アメリカのシンクタンクPew研究所が調べたInstagramの使用概況</p></div>

<p>これまで企業にとってInstagramは、高級店のショーウィンドウのような存在でした。企業の華やかな出来事をアピールしたり、洗練した美しい写真や動画を陳列したりする場所として、利用している企業が多かったのです。悪く言えば、実質的な効果よりも、ただ「見栄えを良くするため」に更新する、ハイライト集と化していることもありました。</p>

<p>しかし、Instagramにはそれ以上の可能性があります。特に企業のコミュニケーションという視点から見ると、計り知れない潜在能力を秘めています。Instagramは企業のブランドイメージを形作り、閲覧者と直接交流し、「本物のストーリー」をリアルタイムで発信できる、ダイナミックなプラットフォームです。</p>

<h2>なぜInstagramは、重要なのか？</h2>

<ul>
<li>若い世代と出会えるチャネルだから：月間アクティブユーザーが20億人を超えるInstagramは、幅広く熱心な閲覧者、特にミレニアル世代やZ世代といった若い世代にリーチするための強力な手段のひとつです。全世界のInstagramユーザーの約60%が35歳未満であることからもわかるように、若い世代に大きく偏っています。つまりそれは、彼らと積極的に交流できる、絶好の機会が提供されているということです。</li>

<p><li>視覚的なストーリー発信に適しているから：Instagramは、短くても強いインパクトを与えるストーリーの発信に適しています。リール動画やストーリーズ、複数の写真を組み合わせたカルーセルなど、キャンバスに描くように企業文化や価値観、そこで働く人々を魅力的に表現できます。その表現力は、加工した広報写真より優れていると言えるでしょう。</li></p>

<p><li>戦略的な企業ブランディングが可能なチャネルだから：Instagramは、もはや単なるマーケティングツールではありません。企業のコミュニケーション担当者にとって、伝えたいメッセージをコントロールし、リアルタイムで閲覧者に反応し、人間味あふれるリーダーシップを発揮できる場所です。</li></p>

<p><li>一方的な発信ではなく双方向のエンゲージメントを重視しているから：コメント機能やダイレクトメッセージ、ストーリーズの投票、インタラクティブなスタンプを使って、ステークホルダーと直接つながりを作れます。一方的にコンテンツを発信するだけではなく、積極的に対話できるメディアです。</li><br />
</ul></p>

<h2>Instagramのより良い投稿とは？</h2>

<p>企業のInstagram運用で重要なことは、コンテンツに自社のトーンや価値観を反映し、視覚的に統一するという基本を守ることです。プロフィール画面ではフィードを計画的に見せることもできますが、あまり作り込みすぎないようにしましょう。ブランドのアイデンティティは維持しつつも、創造性を犠牲にしてはいけません。</p>

<p>リール動画は「短く・印象的で・トレンドを押さえる」ことが、より多くの人々にリーチするためのカギとなります。また、実際の社員が登場したり、普段見られない舞台の裏側を見せたりと、ありのままのストーリーを発信するコンテンツは、自然と信頼やエンゲージメントを高めます。</p>

<p>投稿のキャプションは簡潔で、親しみやすくしつつ、専門用語は避けましょう。長い説明文を読んでくれる閲覧者は少なく、代わりに簡潔な動画で情報を消化しようと考えるはずです。</p>

<p>投稿頻度も重要ですが、それ以上に質が重要です。一般的なストック画像ではなく、オリジナルの画像や動画を優先的に使って、閲覧者にメッセージを届けましょう。そして、何よりも大切なのは「エンゲージメント」です。コメントにはできるだけ返信し、ストーリーズの投票機能やスタンプを活用して、単に「いいね！」をもらうだけではなく、会話が生まれるようなコンテンツを作成してください。</p>

<h2>Instagram活用で成功している企業は？</h2>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20250814_02.webp" width="735" height="553" alt="@salesforce offers a people-first approach to Instagram, with vibrant employee imagery 
@salesforce は、生き生きとした従業員の写真など、人を中心としたアプローチでInstagramを展開しています"></div>
<p class="c-media__caption -small">@salesforce は、生き生きとした従業員の写真など、人を中心としたアプローチでInstagramを展開しています</p></div>

<ul>
<li>アメリカのIT大手<a href="https://www.instagram.com/salesforce/">Salesforce</a>は、積極的に従業員を前面に出し、彼らの目線でストーリーを語らせています。顧客の成功事例もリール動画で紹介していて、高い信頼感につながっています。人を中心としたInstagramのアプローチは、企業の魅力を効果的に伝えていると言えるでしょう。</li>

<p><li>アメリカの民泊紹介サービス<a href="https://www.instagram.com/p/DJpRo1epLCb/">Airbnb</a>は、CEOが自ら登場することで、企業トップの親しみやすい一面のアピールに成功しています。最近おこなわれた、新サービスやアプリに関する夏の発表では、CEOの印象的な言葉を、キャッチーでわかりやすい見出しとともにリール動画で発信しました。経営層と閲覧者との距離を縮める、または、企業内で最も影響力のある人物が閲覧者と直接つながる、とても効果的な方法です。</li></p>

<p><li>イギリスの日用品大手<a href="https://www.instagram.com/p/DH_inqJKs0s/?hl=en">Unilever</a>のInstagramは、サステナビリティと社会的インパクトに対する姿勢を積極的に伝えています。リアルタイムの業績データは、リール動画でわかりやすくアニメ化していて、具体的なデータ分析とともに、グローバルな事業活動への注目を集めています。客観的な事実に基づいて、メッセージの発信を効果的にコントロールしている好例です。</li></p>

<p><li>アメリカの製薬大手<a href="https://www.instagram.com/p/DHY1pD1ioo6/?hl=en">AbbVie</a>は、リール動画に添える説明文を、従来の長文から短文に変更する取り組みを始めました。説明文の要点を絞り、簡潔にまとめることで、発信するコンテンツそのものに、閲覧者の関心を集中させています。</li><br />
</ul></p>]]>
        
    </content>
</entry>

<entry>
    <title>Webサイトを、企業の評判を守る要塞にする</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202508/12_1023.html" />
    <id>tag:www.mitsue.co.jp,2025:/knowledge/blog/bowen_craggs//21.2606</id>

    <published>2025-08-12T10:23:29+09:00</published>
    <updated>2025-08-12T18:01:24+09:00</updated>

    <summary>貿易摩擦から文化的対立まで、2025年は企業にとって、かつてないほど複雑で多様な...</summary>
    
    
    <content type="html" xml:lang="ja" xml:base="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/">
        <![CDATA[<p><b>貿易摩擦から文化的対立まで、2025年は企業にとって、かつてないほど複雑で多様なレピュテーションリスクが発生しています。</b></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/articles/">Our Thinking</a>」において2025年5月20日に公開された記事「Make your corporate website a reputation fortress」の日本語訳です）</p>

<div class="c-media">
<div class="c-media__image">
<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20250801.webp" width="735" height="500" alt="Our Positions on aboutamazon.com
aboutamazon.comにある「私たちの見解」ページ"></div>
<p class="c-media__caption -small">aboutamazon.comにある「私たちの見解」ページ
</p></div>

<p>一方、顧客・投資家・求職者などのステークホルダーが、貴社に関する情報を得るために選択する手段は、生成AIの進化によって大きく変化しています。</p>

<p>こうした状況だからこそ企業Webサイトは、企業のリスクや評判を管理するツールとして、これまで以上に強力な存在となるでしょう。ただし、適切に活用されれば、の話です。</p>

<p>ここでは、適切なWebサイト活用を実現するための、5つのポイントを紹介します。 </p>

<h2> 一貫性のない情報は発信しない</h2>

<p>世論が二極化しやすい現代においては、社内の従業員にAと伝えたにもかかわらず、投資家など社外の関係者にはBと、違うことを話したくなる誘惑に駆られるかもしれません。しかし、これは企業の信頼を損なう大きな誤りです。</p>

<p>環境に関する方針、ダイバーシティ＆インクルージョンに関する公約、人員削減に関する発表など、社内チャネルで発信する内容は、企業Webサイトやソーシャルメディアといった外部向けの発信と、常に一貫している必要があります。</p>

<p>アメリカの航空機大手Boeingは2024年10月、この点においてシンプルながらも効果的なアプローチを行いました。CEOが全社員に向けて出した、時に厳しい内容のメモを、そのまま対外的な<a href="https://investors.boeing.com/investors/news/press-release-details/2024/Boeing-CEO-Message-to-Employees-on-Positioning-for-the-Future/default.aspx">プレスリリース</a>として公開したのです。</p>

<p>アメリカのファストフード大手McDonaldsも同様の対応をしています。2025年1月に従業員へ送った、ダイバーシティ＆インクルージョンに関する方針の変更を知らせるメールを、そのまま<a href="https://corporate.mcdonalds.com/corpmcd/our-stories/article/our-commitment-to-inclusion.html">企業Webサイト上</a>に掲載しました。</p>

<h2>専門用語は使わない</h2>

<p>略語や専門用語、同業種だけに通じる業界用語は、企業コミュニケーションにおいて常に情報伝達の妨げになっていました。そして今、これらの用語は、これまで以上に悪影響を及ぼしています。その理由は主に2つあります。</p>

<p>1つは、ESGやDEIといった言葉が、政治的な文脈で利用される傾向にあり、そういった略語の使用が、不必要な敵意や反発を招く恐れがあるからです。</p>

<p>もう1つは、ChatGPTやGoogleのAI Overviewのような検索AIが、ユーザーからの質問に貴社のコンテンツを参照して回答を生成する際に、企業特有の言い回しが使われていると、その回答の精度が下がってしまうからです。結果として、貴社Webサイトの情報は、AI検索から参照されにくくなる可能性があります。</p>

<p>企業の情報発信では、誰にでも理解できる平易な言葉を使い、顧客や関係者が普段使っている言葉で語りかけましょう。この点において、世界有数のeコマース企業Amazonの「<a href="https://www.aboutamazon.com/about-us/our-positions">Our Positions (私たちの見解)</a>」ページは、これまでに見てきた企業Webサイトの中で、最も優れた手本といえるでしょう。</p>

<h2>全ての問題に対する見解を明らかにする </h2>

<p>企業のWebサイトは、関連する全ての問題について、常に信頼できる情報源でなくてはなりません。それは、たとえ対応が難しい問題であっても、同様です。もし、正確な情報を発信しなければ、AI検索ツールだけではなく貴社について調べているユーザーも、貴社の管理が及ばない外部の情報源から答えを導き出してしまいます。</p>

<p>これを解消するためのシンプルな方法は、貴社に関連する全ての重要な問題についての見解を、AからZまで網羅的に説明するページを設けることです。例えば、イギリスの製薬大手<a href="https://www.gsk.com/en-gb/company/policy-positions/">gsk</a>、スイスの飲食品大手<a href="https://www.nestle.com/ask-nestle">Nestle</a>、イギリスの日用品大手<a href="https://www.unilever.com/our-company/our-position-on/">Unilever</a>、世界有数のeコマース企業<a href="https://www.aboutamazon.com/about-us/our-positions">Amazon</a>によるアプローチは、貴社の良い手本となるでしょう。</p>

<p>このアプローチを実践する際に最も重要なのは、積極的に議論されている話題や、それらに対する貴社の見解が変わるたびに、コンテンツを常に最新の状態に保つことです。</p>

<h2>ストーリーで語る</h2>

<p>従業員に、彼ら自身の言葉で「会社のリアルな日常」を語る場を与えましょう。</p>

<p>例えば、企業Webサイトに掲載する社員インタビューの動画や、Instagramで「社員の一日」を紹介する投稿（<a href="https://www.instagram.com/accounts/login/?next=%2Fsalesforcejobs%2F&source=omni_redirect">Salesforceの事例が参考になります</a>）や、YouTubeで公開する短編ドキュメンタリーのような形式が考えられます。</p>

<p>この方法は、企業の環境活動やダイバーシティの公約などを伝える際に、非常に効果的です。同時に、企業の方針に関する不毛な議論を避けることにもつながります。</p>

<p>記事、インフォグラフィック、動画といったストーリーを含むコンテンツは、センシティブで論争を呼ぶ話題に対する自社の見解を、わかりやすく伝えるための非常に有効な手段です。この手法を使った具体的な成功事例は、Bowen Craggsのポッドキャスト「Cutting Through」の<a href="https://subscribers.bowencraggs.com/podcast/6/">エピソードページ</a>で確認できます。</p>

<h2>人間らしさを前面に出す</h2>

<p>今の時代において、人々が共感するのは「企業」そのものではなく、「企業で働く人々」です。この傾向は、ますます強まっています。</p>

<p>もし、会社にとって重要な発表や方針変更がある場合は、その背景にある「ビジネス上の意義」について、ぜひCEO自身が動画に出演して説明するよう働きかけてください。そして、その動画を企業のWebサイトはもちろん、社内外のあらゆるチャネルで積極的に発信しましょう。</p>

<p>例えば、日用品大手Unileverは、今年3月に新CEOが就任してすぐに、グローバルＷｅｂサイトで新CEOの<a href="https://www.unilever.com/news/news-search/2025/an-interview-with-fernando-fernandez-unilevers-new-ceo/">インタビュー動画</a>を公開しました。</p>]]>
        
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    <title>ストーリーに乗せてサステナビリティを伝える ― 2025年の今、他社より際立つために</title>
    <link rel="alternate" type="text/html" href="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/202507/28_1649.html" />
    <id>tag:www.mitsue.co.jp,2025:/knowledge/blog/bowen_craggs//21.2587</id>

    <published>2025-07-28T16:49:26+09:00</published>
    <updated>2025-07-30T17:29:47+09:00</updated>

    <summary>サステナビリティに関する情報発信は、近年ますます複雑化しています。 （この記事は...</summary>
    
    
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        <![CDATA[<p><b>サステナビリティに関する情報発信は、近年ますます複雑化しています。</b></p>

<p>（この記事は、 Bowen Craggs社のWebサイト「<a href="https://www.bowencraggs.com/our-thinking/articles/">Our Thinking</a>」において2025年4月30日に公開された記事「Sustainability storytelling - how to cut through in 2025」の日本語訳です）</p>

<p>政治的な逆風によって、企業は慎重に情報を発信せざるを得ません。同時に、AIを活用した検索の普及によって、情報の透明性がさらに重要さを増しています。もし、貴社がサステナビリティに対するスタンスをきちんと語らなければ、代わりに第三者やAIが語ってしまうリスクがあるのです。</p>

<p>さらに、ヨーロッパの「企業サステナビリティ報告指令（CSRD）」のような新しい報告規制の施行が、企業のコミュニケーションを、コンプライアンス上の新たな課題へと変えてしまいました。</p>

<p>Bowen Craggsは、イギリスのコンサルティング業Emperor社と提携し、2025年4月にチャタムハウスルール<sup>※</sup>に基づく円卓会議を開催しました。</p>

<p>※イギリスの王立国際問題研究所（チャタムハウス）で考案された、発言者が自由に意見を述べやすい環境を作ることを目的としたルールのこと。会議で得た情報を自由に利用できるものの、発言者の氏名や所属を特定して公開してはいけません。</p>

<p>この会議には、ヨーロッパを代表する企業のデジタルコミュニケーションの専門家をお招きして、新しいサステナビリティ規制が企業のWebサイトやSNSに与える影響や、2025年におけるサステナビリティ・ストーリーテリングのベスト・プラクティスについて、深く議論しました。</p>

<p>ここでは、その議論から得られた主なポイントをご紹介します。</p>

<h2>豊富なデータを、HTML・Excel・PDFで提供する</h2>

<p>サステナビリティに関する企業の情報発信は、いまだに年次報告書のような「静的なPDF形式」が主流です。</p>

<blockquote>「私たちは年次報告書の作成に全力を注ぎますが、誰も読まない300ページもの分厚いPDFを作りがちで、結局その中に大切な情報やストーリーが埋もれてしまいます」
（会議参加者）</blockquote>

<p>環境アナリストや投資家といった専門家は、依然としてダウンロード可能なPDFを好む傾向があります。しかし、若年層の人たちや顧客、求職者たちは、よりインタラクティブで操作しやすいデジタルコンテンツを求めています。そして、情報を「説明する」だけではなく、具体的な取り組みを「見せる」ようなストーリーを期待しているのです。</p>

<p><b>Bowen Craggsの推奨</b>：これまでPDFレポートに埋もれがちだったサステナビリティに関する情報を、よりアクセスしやすく魅力的な形で、Webサイト全体にちりばめましょう。この方法なら、既存のコンテンツを再利用できるため、コスト削減につながるだけではなく、投資家から将来の従業員候補まで、あらゆるステークホルダーにとって情報が格段にわかりやすくなります。</p>

<blockquote>「もはや潤沢な予算がある企業は、ほとんどありません。だからこそ、既存のコンテンツを最大限に再利用することが、非常に重要なのです」（会議参加者）</blockquote>

<p><b>ベストプラクティス</b>：Bowen Craggsの報告書「the Corporate Digital Communications Index」で高評価を得ている企業の多くは、サステナビリティに関するパフォーマンスデータをHTML形式で公開しています。特にアメリカの菓子大手<a href="https://www.mondelezinternational.com/snacking-made-right/reporting-and-disclosure/esg-datasheet/">Mondelezは、ESGデータシート </a>として、HTML形式で公開したり、ExcelファイルやPDF形式でダウンロードできるオプションを提供したりしています。</p>

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<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20250725_01.webp" width="735" height="619" alt="Mondelezは、HTML形式のESGデータをWebサイトに掲載しているほか、ExcelファイルやPDF形式でのダウンロードも可能にしています"></div>
<p class="c-media__caption -small">Mondelezは、HTML形式のESGデータをWebサイトに掲載しているほか、ExcelファイルやPDF形式でのダウンロードも可能にしています</p></div>

<h2>複雑な情報をわかりやすく伝える</h2>

<blockquote>「複雑な情報をいかにシンプルに伝えるか、という点で私たちは苦労しています。多くの分野の専門家や多様なチームと連携しているため、誰もが理解できるコンテンツにまとめるのは難しい、と感じることがよくあります」（会議参加者）</blockquote>

<p>企業のWebサイトや、そこで語られるストーリーは、社内担当部門の専門的な知識や技術と、一般的な顧客や求職者との間をつなぐ、「架け橋」の役割を担っています。</p>

<p>ただ、希望するデータや情報、ストーリーの形式は、閲覧者ごとに大きく異なります。それぞれに最適な形で、情報を届ける工夫が必要です。</p>

<p><b>インサイト</b>:：Bowen Craggsが支援しているある企業では、社内の各チームとの連携を円滑にするため、革新的な方法を採用しています。それが「ストーリー・リクエスト・フォーム」です。このフォームは、報告を担当するチームが、自らストーリーのアイデアを提案し、それを直接コンテンツ作成へと活かす仕組みです。企業のデジタル担当は、効果的なストーリーの作成に必要な要素（どのターゲット層に伝えるか、という点も含む）がすべて収集できるよう、このフォームを設計しています。</p>

<p><b>Best practice</b> : <b>ベストプラクティス</b>：イギリスのエネルギー大手<a href="https://www.bp.com/en/global/corporate/investors/results-reporting-and-presentations/annual-report.html#ar-highlights-1-1">bpが、企業Webサイトの年次報告書サマリーページ</a>で採用しているように、すでに公開している年次報告書の主要データポイントを再利用し、Webサイト上でインフォグラフィック形式にして提示する方法も、わかりやすい伝え方です。</p>

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<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20250725_02.png" width="735" height="466" alt="BPは、さまざまな読者が理解しやすいように、年次報告書の主要データをインタラクティブなHTML形式で提供しています"></div>
<p class="c-media__caption -small">BPは、さまざまな読者が理解しやすいように、年次報告書の主要データをインタラクティブなHTML形式で提供しています</p></div>

<h2>企業Webサイトを、議論の多いテーマにおける「信頼できる情報源」にする</h2>

<p>AI検索の進化により、内容が深くて情報が豊富な企業サイトの重要性が、飛躍的に高まっています。もし、貴社がビジネスに関する詳細な事実を公開していなかったり、自社の見解を明確に示していなかったりした場合、AI検索はそうした情報を発信している他の情報源を参照してしまうでしょう。</p>

<p>議論が多く、意見が分かれる社会的な問題に対して沈黙を守ることは、安全な選択肢に思えるかもしれません。しかし、それは貴社がコントロールできない外部の情報源によって、事実が白であっても黒だと流布されてしまうリスクを生み出すことになります。</p>

<p>AI検索では、わかりやすく直接的な言葉遣いがますます重要になっています。これを実践する効果的な方法の一つが、よくある質問（FAQ）を充実させることです。このとき、実際のステークホルダーが問い合わせる際に使うような、自然でわかりやすい言葉遣いを使用しましょう。</p>

<p><b>Bowen Craggsの推奨</b>：議論の対象となりがちなテーマのうち、貴社ビジネスに関わるものについては、自社の立場や見解を明確に説明するための専用ページを設けましょう。このページの役割は「信頼できる情報源」になることで、ステークホルダーが貴社の考えを理解できるようにするほか、AI検索最適化の観点からも非常に有効です。</p>

<p><b>Best practice</b>: <b>ベストプラクティス</b>：世界有数のeコマース企業Amazonは、企業Webサイトの「当社について」カテゴリー内に「私たちの見解」という専用ページを設け、さまざまなテーマに対する自社のスタンスを、曖昧な言葉を使わず明確に表明しています。</p>

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<img src="https://www.mitsue.co.jp/knowledge/blog/bowen_craggs/img/20250725_03.webp" width="735" height="508" alt="Amazonは「Our Positions」ページで、明確かつ曖昧さのない表現で自社の方針を示しています"></div>
<p class="c-media__caption -small">Amazonは「Our Positions」ページで、明確かつ曖昧さのない表現で自社の方針を示しています</p></div>

<h2>Webのインタラクティブな力を活用して、ストーリーを伝える</h2>

<p>企業のデジタル担当者にとって、Webは他のメディアでは実現できない、没入感や理解しやすさを備えた形でストーリーを伝えられる、唯一無二のプラットフォームです。</p>

<p>そこで伝えるべきは、気候変動のような広範なテーマについて、漠然と語ることではありません（貴社にとって重要な場合は別ですが）。貴社のビジネスと深く関連する、具体的なストーリーに焦点を当てて発信してください。</p>

<p><b>Bowen Craggsの推奨</b>：従業員によるセルフィー形式の動画やインタラクティブな地図など、Webは多様な閲覧者に異なる方法で情報を提供できる絶好の機会です。例えば、データの魅力的な視覚化技術を持つオンラインニュースサイトからヒントを得て、サステナビリティに関するストーリーも、PDF形式に限定せず、新しい表現方法を積極的に試してみてください。</p>

<p><b>ベストプラクティス</b>：<a href="https://www.unilever.com/sustainability/nature/deforestation-free-supply-chain/palm-oil-story/">イギリスの日用品大手Unilever</a>は、自社が扱うパーム油のサプライチェーンの全体像を、閲覧者がインタラクティブな地図で詳しく探索できるようにしています。</p>]]>
        
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